トウシル公式アプリ規模最大のREIT型ETFが信託報酬を大幅引き下げ！
最近普及が拡大している一般NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）口座でこうしたREIT型ETFに投資すれば、その売買益や分配金は最長5年にわたり「非課税」となります。すでに株式や株式投信を保有されている個人投資家は、REIT、REIT型ETF、REIT型公募投信に投資することで、リスク分散効果（ポートフォリオ効果）を期待することが可能です。なお、ファンドを選ぶ際は、コスト（売買手数料や信託報酬）にも注目したいと思います。
図表4のなかで、運用総額トップの「NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信」（東証コード：1343）は、運用会社の野村アセットマネジメントが同ETFの経費率（信託報酬率）を「2月13日（NISAの日）に現行の0.32％から0.155％（年率）へ引き下げる」と発表しました。
この経費率は、REITに分散投資するインデックス型公募投信やREIT型ETFの経費率として「国内最低水準」とされます。資産別のリスク特性、投資口座の節税効果、流動性（運用総額や売買高）に加え、運用コスト（経費率）も意識しながらETFを比較検討したいと思います。
REITは「商業用不動産の証券化投資商品」であり株式ではありません。本年1月にみられたように、投資環境が再び不透明となり、債券が買われる（市場金利は低下する）局面では、REITやREIT型ETFは株式より優勢となりやすい可能性があります。あらためて、ポートフォリオ全体のリスク（リターンのブレ）を緩和する効果を期待したいと思います。
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