個人投資家が「割安株」だと思っている株が、実は割安ではない可能性があります。そして、本当に割安な株であっても、値下がりする中持ち続けるのは、とてもリスクが高いのです。

その「割安株」のリスクは本当に大丈夫？

　前回は「割安株投資の注意点（その１）」として、個人投資家が「割安株」だと思って投資している銘柄の中には、本当は割安とはいえないものが含まれている可能性があること、そしてその理由についてお話ししました。

　では、プロのように銘柄分析をして、本当に割安な株を厳選して投資すればよいのではないかと考える方もいるかもしれません。しかし、そもそもプロと同レベルの銘柄分析を個人投資家が行うのは極めて困難な場合があり、仮にプロレベルの銘柄分析を行って本当に割安な株を買うことができても、それでもリスクは残るのではないかと筆者は考えます。

過去のバブル崩壊で、日経平均株価がどれだけ値下がりしたか？

　この行為に対して非常にリスクが高いと筆者は感じています。なぜなら、「今後、株価が大きく値下がりしたときに多額の損失を被る」可能性が高いからです。

　2019年6月現在は、日経平均株価が2万1,000円近辺ですが、もしも今後バブル崩壊や金融危機が起こると、日経平均株価が1万円を割り込む可能性も大いにあります。

　そうなれば、現時点で割安な状態の銘柄であっても、さらに大きく株価が値下がりしてしまうリスクが生じるでしょう。株価が割安だろうが何であろうが、株を保有していること自体がリスクと投資家が感じることで、ほとんどの銘柄が大きく売られてしまうのです。

　一方、すでに買いポジションが100％近くに達している場合は、さらに株価が値下がりしても買うことができません。また、保有株についても、株価がさらに下がるとより割安にみえるため、売却せずに保有し続けることになるでしょう。その結果、多額の含み損を抱えた塩漬け株ばかりになってしまう可能性が生じてきます。