金曜15時以降のバッドニュースは、連休明けに持ち越し

　具体的な例としては、企業の不祥事はマーケットへの影響を考慮して金曜日の15時以降に公表されることがあります。土日を挟んで少し冷静になるかもしれませんが、バッドニュースの影響は月曜日に反映されることになります。

　株価に影響を与えるような選挙は日曜日に行われますし、土日に事件・事故があるかもしれません。

　また、海外に目を向けると、米国の重要統計（雇用統計など）が金曜日に発表されると、米国の株価や為替レート、あるいは、日経平均先物取引を通じて、月曜日の日本株に影響を与えるという経路もあります。

　実際のデータで確認しましょう。

2000年１月４日から2018年12月28日までの日経平均株価（終値）の前日比を求めて、前日比の平均値や分散を計算したものが以下の表になります。

 

●日経平均株価（前日比）の平均値と標準偏差：全営業日と月曜日

（出所）日経平均株価を基に筆者作成。

　わずかの差ではありますが、月曜日の前日比の標準偏差が大きいので、月曜日は株価が動きやすいのかもしれません。もっとも、世間で言われているほどではないようです。

　次に、連休明け営業日とゴールデンウィーク明け営業日（5月5日以降最初の営業日）の前日比も同様に確認しましょう。こちらは両方とも、全営業日の標準偏差よりも大きな値を取っており、連休明け営業日の前日比は株価が変動しやすいことが分かります。

　ちなみに、連休明け営業日の前日比の平均値が高くなっていますが、これにはリーマンショック期の急変動が影響しています。

●日経平均株価（前日比）の平均値と標準偏差：連休明けとGW明け

（出所）日経平均株価を基に筆者作成。

　先ほど、情報量が増加するので株価が変動すると述べました。連休による情報量の増加もありますが、実際には様々な思惑も影響するようです。日本のマーケットが休みの場合、為替や日経平均先物などは海外市場が主導することになります。日本のプレイヤーが少ないため、海外勢による投機的な動きに弱くなります。