【今日のまとめ】

1.   専門店セクター、アマゾン脅威
2. 「アバークロンビー＆フィッチ」は「ホリスター」が好調
3. 「アメリカン・イーグル・アウトフィッターズ」は得意のデニムへの注力
4. 「ギャップ」は、ようやく「GAP」ブランドがターンアラウンド
5. 「エクスプレス」も最悪期を脱した観
6. 「Lブランズ」は優等生らしくない戦略ミスで業績ダウン
7. 「アーバン・アウトフィッターズ」は「フリー・ピープル」が飽きられはじめ

 

アマゾンからの脅威に晒される専門店セクター

　専門店セクターは、英語ではSpecialty Retailersと呼ばれ、アパレルやジュエリーを扱っている小売店のことです。このセクターに属する企業は、それぞれ自社の得意とする専門領域を持っており、ターゲット顧客を明確に絞り込んでいます。

　近年、同セクターはアマゾン（ティッカーシンボル：AMZN）から攻勢をかけられ、既存店売上比較をはじめとする経営指標は悪化しています。

　さらに、ネットショッピングの普及でショッピングモールへの客足も遠のいており、過剰店舗に苦しむ企業が多いです。

　このため不採算店舗の閉鎖、ネット通販への注力など、各社は体質改善に向けて努力しています。

　とりわけ注目されているのが、オムニ・チャネル戦略です。オムニ・チャネルとは、スマホ、ノートパソコン、実店舗でのショッピングを全て包括、統合する仕組みを指します。

　たとえば、消費者が自宅のノートパソコンである専門店のウェブサイトを閲覧し、その際、ある商品が気にとまったとします。あとでその消費者がショッピングモールを訪れた際、（そう言えばウェブサイトで見かけた、あの商品は置いてあるだろうか？）と気になり、実店舗に足を向けたとしましょう。

　しかし、実店舗のどこにその商品が置いてあるのかすぐに見つけられず、スマホを取り出し、その商品を検索し、店員に「この商品、置いてありますか？」と聞いたとします。すると店員が、たちどころにその商品の置いてある場所に案内する…というのがオムニ・チャネル戦略の例です。

　その場合、本人に合うサイズの在庫がなかったら、店員が「それじゃあ自宅に商品を届けます」という風にネット通販したのと同じようなフォローアップをすることも可能です。

　オムニ・チャネル戦略では、実店舗をショールームのように使えますし、また消費者がネット通販で買った商品が気に入らなかった場合、それの返品場所にもなります。