今週の株式市場ですが、これまでのところ、日米ともに主要株価指数が戻り基調をたどる展開となっています。先週後半あたりから、為替市場の円高傾向が一服して値動きが落ち着いてきたこと、最近まで大きく売られていたテック関連株に買い戻しの動きが入ったことなどが背景にあります。

＜図1＞日米の株価指数の状況

出所：MARKETSPEEDIIデータを基に筆者作成

　実際に、上の図1で確認すると、日経平均株価をはじめ、米株式市場のダウ工業株30種平均（NYダウ）やナスダック総合指数（NASDAQ）などがそろって、直近の下げ幅の「50％（半値）戻し」あたりまで株価が反発していることが分かります。さらに、米S＆P500種指数（61.09％）については、フィボナッチ・リトレースメントにおける「61.8％戻し」に迫っています。

『半値戻しは全値戻し』という相場格言がありますが、日米の株価指数の多くがここまで順調に半値戻しを達成できたこともあり、このままスムーズに急落前の株価を超える展開が期待できそうな半面、その道のりが険しいものになってしまう可能性も残されています。

急落後の値動きパターンについて

＜図2＞日経平均（週足）の動き（2006～2009年）

出所：MARKETSPEEDIIを基に筆者作成

　上の図2は2006年から2009年にかけての日経平均の週足チャートです。この期間に「〇〇ショック」と呼ばれる場面が3回と、日本銀行の金融政策変更による下落の局面が確認できます。

　このチャートは、今週13日（火）掲載のこちらのリポートでも紹介しているため、細かい説明は省きますが、前半の「ライブドア・ショック」と「日銀の量的緩和解除」で下落した場面では、その後の株価が下落前の株価を超えましたが、後半の「パリバ・ショック」と「リーマン・ショック」の場面では、下落前の株価を超えることができずに下落トレンドを形成していきました。

　この二つのパターンの明暗を分けたのは、株価下落の際に、「景気後退懸念や金融不安の高まりを伴って織り込んでいたか否か？」になります。

　とりわけ、今回の株価急落については、米国の景気後退懸念がきっかけの一つとなっていただけに、今後の米経済指標の動向次第では、再び株価が下落基調へ向かうことも考えられるわけです。

　そのため、株価が急落前の高値を超えて行くためには、米国の景気後退懸念が和らぐ流れが続き、「ソフトランディング（軟着陸）」シナリオを継続させることが必要です。

　また、テクニカル分析的には、「ライブドア・ショック」と「日銀の量的緩和解除」で下落した前半の場面では、3本の移動平均線（13週・26週・52週）が株価下落のサポート（支持）として機能していましたが、後半の下げが加速した場面では、これらの移動平均線がレジスタンス（抵抗）へと役割を変えていたことも、株価の値動きに影響を与えたと思われます。

　現在の株価と移動平均線との位置関係を見ると、急落によって株価が3本の移動平均線を下抜け、その後は52週移動平均線を回復できたものの、13週と26週移動平均線が現在の株価よりも高い3万8,000円台の後半のところに位置しているため、仮に株価が上昇していった場合、移動平均線あたりまでは比較的容易に達成できそうなものの、4万円台を目指す上での抵抗として意識される可能性があります。