今週:どこまで続く!?リバウンド上昇。パウエルの発言に注目!

 13日(金)夜の米国株が大きく反発しているので、今週前半の日本株は反転上昇モードで始まりそうです。

 今週は、17日(火)に米国の4月小売売上高、4月鉱工業生産という個人消費や製造業の景気を占う指標が相次いで発表されます。

 17日(火)深夜には金融メディアのイベントで、FRB議長に再任され今後4年間、2期目に乗り出すジェローム・パウエル議長の発言もあります。

 FRBは昨年5月、CPIが前年同月比で5%も跳ね上がって株価が急落したとき、「物価上昇は一時的」と静観。秋口まで金融引き締めに動きませんでした。

 市場の「神」とあがめられるFRBですが、2度も失敗を犯すと金融市場も疑心暗鬼になります。

「世界的な物価高→金融引き締め→景気後退」という連想が続く限り、株価の下落トレンドは続きそうです。

 1ドル131円に達した円安も景気後退懸念で米国の長期金利が下落していることもあり、ピークアウトしたとみられます。

 これまで米国株に比べて日本株が底堅く推移していたのは円安の恩恵。それがなくなると、日本株が再び売り込まれる危険性もあります。

 ただし、希望もあります。

 米国の物価上昇は昨年4月から加速しました。ということは5月以降、米国CPIの前年同月比の伸びは、前年すでに物価が上昇していたことで鈍化する可能性があります。

 これにロシア・ウクライナ戦争の停戦もしくは戦闘の鎮静化が加わり、米国のリオープン(コロナ後の経済再開)による好景気が、パウエル議長が主張するように力強く持続するなら、全体相場が回復に向かう可能性も考えられます。

 今週は、先週末のリバウンド上昇がどこまで続き、どこで終わり、どの程度、また株価が下落するかに注目です。

 先週ほど下げなければ、波乱相場は収束に向かいつつあるのかもしれません。

 5月は例年、株価が下落しやすい時期ということを考えると、まさに正念場の1週間といえるでしょう。