想定したように14,203円、14,207円をダブル底にして14,663円を突破して引ける

先週の予測では、新年度入りから新規資金の流入期待や配当取りの物色が相場を支えて自律反発する可能性が高く、それが持続するためには出来高・売買代金の増加が必要としました。 チャートの動きとしては、基本は14,000~14,500円のボックス圏の中で下限を試す動きとなり、前週の17日の14,203円、20日の14,207円とダブル底に近い2点底となっており、このまま14,203円を切らずに19日の14,663円を上回って引ければ15,000円を目指す形になるとしました。

14日(金)の▼488の14,327円の急落以降、17日(月)の安値14,203円を安値に19日(水)の14,663円を高値とするボックス相場となり、この中で20日(木)に14,207円でダブル底の形を作ってボックスの下限から上限を試す動きとなりました。14,200円水準は日経平均の価格率別出来高で最もボリュームが大きいところとしましたので、14,200円が強力な抵抗ラインといえます。27日(木)の実質年度替わりの日には、前場は一時▼249の14,227円まで下げたあと、後場になると新年度入りの先高期待と為替が円安に振れたことで200日移動平均線(14,500円水準)を上に抜け、一段高となって配当落ち分の101円を埋めて△145の14,622円の上昇となりました。

週末28日(金)は、前日の配当落ち分を即日埋めたことで投資家心理が改善し、新年度入りの先高期待もあって△73の14,696円の3日続伸となり、19日(水)の14,663円の高値を上回って引けました。

 

戻りを試すも、アメリカの雇用統計や消費増税の影響を見定める展開も

名実共に新年度入りとなり、新規資金の流入期待から需給面の改善期待があるものの、週末のアメリカの3月雇用統計を控え、又国内の消費増税の影響を見極めたい動きもあって本格的な売買は手がけにくい状況といえます。

チャート上は、目先の上値抵抗ラインであった200日移動平均線(31日14,534円)を上回り、日足のダブル底を確定する14,663円を上回り、本日31日(月)は25日移動平均線(31日14,738円)を上回り、終値は△131の14,827円で引けました。次は終値で、柴田罫線では14,843円を上回って引けるかどうかとなります。出来高・売買代金共に先週末より減少してきています。更に一段上を目指すかは、どうしても出来高・売買代金が膨らむ必要がありますが、今週は米3月雇用統計や明日からの消費増税を控えて様子見となって14,000円台後半でのもみあいとなりそうです。大きくは14,000~15,000円のボックス圏の中で、先週までは14,000~14,500円での動きとなり、今週はここを抜けたことで14,500~15,000円の動きとなる可能性があります。もし、この14,500~15,000円のボックス圏の中で14,800円台で下値固めができれば上値を試すことができます。

(指標)日経平均

先週の予測では、17日の14,203円、20日の14,207円とダブル底の形となって下値を確認する形となっており、自律反発する可能性が高いとしました。その場合、19日の14,663円の高値を終値で上回ればダブル底が確定して、目先は更に戻りを試す可能性が高いともしました。

結局、海外勢の売りが一巡し3月期末の配当金を再投資する動きも出て、週間で471円(約3%)高と3週ぶりに上昇しました。27日(木)には△145の14,622円となり、配当落ち分の101円を即日埋めて上昇する形となり、週末28日(金)は△73の14,696円となって19日の14,663円を終値で上回り、先高感が出て終わりました。引け後のアメリカ市場では、シカゴの日経先物は14,795円となっていました。

今週は、まずは14,800円台をクリアーできると15,000円台を試すことになります。新年度に入り機関投資家の新規資金が流入しやすく需給は改善基調にありますが、4月からの消費増税がどこまで織り込まれているか様子見となって、14,000円台後半で一進一退の動きも想定されるところです。15,000円にのせた場合は、引線の終値で15,154円以上で引けば買転換となって15,300円を目指すことになります。

週明け31日(月)は、前場は△143の14,839円で寄り付きもみあったあと14,718円まで下げましたが、先週末の高値14,713円の窓埋めができずに反発となり、後場は大引けにかけて一段高となって△131の14,827円で引けました。

日経平均

 

(指標)NYダウ

先週の予測では、引き続きウクライナ情勢を巡る警戒感とアメリカの経済指標の発表を受けて高値圏でのもみあいが想定され、チャートからは18日に16,336ドルで買転換出現となっており、14日の16,046ドルを終値で切らなければ底堅い動きが続くことになるとしました。ナスダックはこれまで相場の上げを先導してきたバイオテクノロジー株が大幅下落となり、3%近い下落となりました。しかしNYダウは16,300ドルを挟んだもみあいとなり、週末28日(金)は個人消費の好結果から16,414ドルまで上昇しましたが、△58の16,323ドルで引けました。

今週は、先週大崩れしたバイオ株の売り圧力が他の業種に波及しないか注目となります。ウクライナ情勢は政治的対立が続くことになりそうですが、アメリカ株式では相当織り込まれており、今週は雇用統計とイエレン議長の発言内容も控えており、高値圏でのもみあいが続くことになりそうです。

NYダウ

 

(指標)ドル/円

先週の予測では、前週にアメリカで来年の春にも利上げするという観測が広がったことで日米金利差から円安の動きとなりやすいとし、ウクライナ情勢が悪化すればリスク回避の円買いともなるが、今のところ想定内のロシアへの制裁で円が買われる展開にはなりにくいとしました。101~103円のレンジを想定しました。

結局、ウクライナ情勢の深刻化や中国のデフォルト懸念で円が買われる場面があったものの、日経平均の上昇につれて円安方向の流れとなり、101.72円から102.98円までのドル高・円安となって週末は102.84円で引けました。

今週は1日の日銀短観と4日のアメリカの雇用統計が注目となります。日銀短観の内容によっては追加の金融緩和の期待が高まって円が売られ、雇用統計が改善されればドルが買われ円が売られる展開となります。102~104円のレンジを想定。

ドル/円