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「柴田法則」個別銘柄分析6月第2週
出島 昇
柴田法則個別銘柄分析
柴田罫線をよく知っていただくため、毎週5銘柄の柴田罫線による分析をご紹介します。銘柄は東証1部の銘柄を中心に直近の出来高上位銘柄や話題になっている銘柄、又、柴田罫線の法則がわかり…

「柴田法則」個別銘柄分析6月第2週

2012/6/11
出島昇氏が「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析、また今後の見通しなど幅広い情報提供をおこなってまいります。お客様の投資のヒントにお役立てください。
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7203 トヨタ自動車 東証1部

5月29日の四季報速報によると、トヨタの新興国向け戦略車が営業益1兆円計画に寄与。2013年3月期の世界での販売計画は前年同期比18%増の70万台。営業利益1兆円を狙う積極的な計画。新興国であっても一定程度の利幅が取れるクルマを売っていく戦略は今後の収益基盤強化に不可欠な要素の1つ。

2010年11月1日の2,800円の安値から2011年2月15日の3,955円まで上昇後、3月11日の大地震で3月15日の2,830円まで急落しました。その後、戻りを試すものの7月8日の3,480円を戻りのピークに急落となり、下降トレンド(A)を形成することになりました。この下降トレンド(A)の中で、11月24日の2,330円まで下げて底打ちし、今年1月20日の2,729円で買転換が出現し、下降トレンド(A)を上に抜けて4月2日の3,640円まで上昇しました。ここを戻り高値に為替が円高基調となったことで下値模索となっています。円高が一服し、日経平均が反発すれば同時に買われる好業績銘柄です。下落の過程で押し目買いから信用買い残が増加していますので、3,200円水準からは上値が重くなりそうです。

トヨタ自動車

5233 太平洋セメント 東証1部

6月4日の四季報速報によると、米国黒字化の貢献大。国内は大船渡完全復旧でセメント、廃棄物処理とも需要増こなす。管路材や地盤改良工事、汚染土壌処理等に復興特需。営業益水準急回復。

2010年5月15日の207円からの下降トレンド(A)の中で2点底を打ち、10月29日の87円の安値から上昇トレンド(B)へ移行しました。この中で震災復興銘柄として買われ、廃棄物処理も好調で今年の4月20日には195円まで上昇しました。5月2日の参考銘柄としてこの時点では、170円水準からは押し目買いとし、但し日経平均が下ブレするとつれ安するので160円台、150円台と買い下がる考え方がよいとしました。結局、日経平均が円高進行によって大幅下落となったことで、昨日6月4日は145円まで下げてきました。12月19日の安値141円を終値で切ると投げが出て一段安となれば、絶好の買い場となると考えられます。下げても信用買い残が減少していませんので、ある程度戻ると戻り売りとなって、買い残の整理に時間がかかることになると思われます。

太平洋セメント

8031 三井物産 東証1部

日経平均が上昇し、天井となるかどうか確認する場合、連動して上昇してきた主力株が上値のフシに到達してきた場合、その上値を抜けるかどうかで日経平均がさらに上昇するかどうかを判断することができます。

3月19日の1,439円をピークに反落し、日経平均は3月29日の10,255円でピークをうち、この日三井物産は1,354円で売転換出現となりました。日経平均より先に下げを暗示していたことになります。その後、大幅下落となって6月4日には1,047円まで下げて下値抵抗ラインの1,000円水準まで下げてきています。2010年7月6日の995円を終値で切ると、下放れの形となって900円水準まで下がる可能性があります。目先は買い残が多く、全体的な売買ボリュームが増えなければ、上値は重いと思われます。

三井物産

6676 メルコホールディングス 東証1部

5月16日に会社側が発表した2012年3月期連結決算は、純利益が前期比20%減の44億円でした。しかし、引け後に2013年3月期の連結純利益が前期比21%増の54億円になりそうだと発表。スマートフォンの本格普及に伴う周辺機器市場の成長の取り込みと海外事業の拡大により、増収増益を達成する見込み。

2011年2月22日の3,330円をピークに調整入りとなり、2011年8月24日の1,860円まで下落、ここから9月29日の2,500円まで上昇するものの、ここを戻り高値に下降トレンド(A)を形成しました。6月4日には下降トレンド(A)を下に切りましたが、売られ過ぎから反発となり、6月6日には1,586円で買転換出現となって下降トレンド内に復帰し、この中で戻りを試す形となってきています。2013年の業績予想からは押し目買い有利と考えられます。

メルコホールディングス

6883 日本電産コパル電子 東証1部

5月11日の四季報速報によると、13年3月期は売上高が前期比6.5%増の310億円、営業利益が同12.1%増の47億円と増収増益予想。後半から主力製品が搭載される電子機器の最終需要が底入れ。11年3月期に記録した最高益の更新が見込まれることから、今期・来期とも連続増配が期待できそう。

2010年12月21日の700円の戻り高値をつけたあと、昨年3月11日の大地震で3月15日の452円まで急落しました。ここから3月30日の618円まで自律反発した後は三角保ち合いとなって下放れし、今年5月16日の398円まで下落しました。この安値圏で2009年1月23日の395円に対するダブル底のような形となって小さな三角保ち合い(C)を形成し、6月7日に443円で買転換出現となりました。まだ下降ライン(A)に上値を押さえられていますが、2013年3月期の増収増益予想からみると買い有利と思われます。

日本電産コパル電子

 

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