｢柴田法則」個別銘柄分析8月第4週

8059　第一実業　東証1部

12年3月期通期連結業績は、前期比△12.9％の増収、営業益は△7.2％の見通し。11年3月期末の1株当たり純資産は445円。一般に地熱発電は、温度が150℃以上の地下の蒸気でタービンを回して発電する。それを、もっと温度の低い蒸気でも発電できるように、蒸気の持っている熱を水よりもっと蒸発しやすい流体(ペンタンは沸点36℃)に熱変換させてペンタンの蒸気を利用してタービンを回して発電する「バイナリー地熱発電」を手掛けている。三菱重工が上位の株主。

チャートをみると、2008年9月のリーマンショックの暴落を受けて、11月21日の201円で底打ちとなり、ボックス圏(A)の動きのあと、上放れして2009年7月6日の365円まで上昇しました。ここから11月27日の215円まで下落して三角保ち合い(B)となり、この中で、2010年9月1日の226円の安値をつけて反発となり、三角保ち合いを上放れして今年の2月16日には395円の高値をつけました。この高値圏のもみあいの最中に3月11日の大地震が発生し、3月15日の211円まで急落しました。しかし、原子力事故が起こり、代替エネルギーとして地熱発電にもスポットがあたり、7月4日には485円まで急騰しました。その後、過熱感が出て一服しているところで世界同時株安となり、8月2日には405円で売転換となり、8月9日には320円まで下げて反発となっています。

1518　三井松島産業　東証1部

8月11日の大引け後、2012年3月期の連結業績を予想を上方修正。純利益を前期比5％増の47億円へ。一般原料炭を手掛ける石炭商社で海外子会社の石炭生産事業が好調。市場では、エネルギー源の1つとして世界的に石炭を見直す流れがあるという。国内でも火力発電用石炭の需要が拡大。

チャートをみると、大きな三角保ち合いの中にあります。この中で、今年1月18日に194円の戻り高値をつけたあと、3月11日に大地震が発生して3月15日の87円までの急落となりました。ここから原子力事故に伴う代替エネルギーとして石炭が見直され、3月28日には210円までの急騰となりました。その後、高値圏でもみあって4月4日に211円の年初来高値更新となりましたが、ダブル天井となって下降トレンド(A)を形成しています。8月9日の136円まで下落したところで、8月11日に上方修正発表となり、翌日8月12日に166円まで上昇するものの、伸び切れず反落となっています。このまま上昇しても170円台の上値は重く、新規の買いは見送りとなります。ここでは3月28日の210円、4月4日の211円とダブル天井をつけた時の信用期日が9月末から10月の初めにかけて到来しますので、全体の地合いが悪ければ、大きな投げが出る可能性があります。

6371　椿本チェイン　東証1部

8月5日の発表によると、産業用チェーンの世界トップの椿本チェインの2012年3月期はわずかながら増収増益となりそうである。4-6月期は、大震災の影響で採算のよい自動車部品が大幅に減少したが、7月以降は好転している。

チャートをみると、2009年2月24日の183円を底に、上昇トレンド(A)となっています。この中で、昨年8月26日の297円を安値に大幅上昇となり、今年3月1日には513円の年初来高値をつけました。ここから押し目を形成中に、3月11日の大地震が発生して3月15日の331円まで急落しました。その後、戻りに入って、大震災による自動車部品の遅れも予想より早く回復したことで急角度の上昇トレンド(B)となり、7月11日には505円と高値更新にあと一歩と近付きました。しかし、円高が進行し、日経平均も軟調となってきたことで下落に転じ、8月18日に421円で売転換出現となりました。現時点では、3月15日の安値331円から7月11日の505円までの上昇幅の1/2押し(418円)を少し切ったところまで下げています。円高基調が止まり、日経平均が戻りに入れば買チャンスと考えられます。

6366　千代田化工建設　東証1部

8月9日の決算発表で、2011年4-6月期の連結決算は、純利益が前年同期比24％増の16億円となった。大型案件の工事が順調に進捗。経常利益は3.8倍の47億。2012年3月通期は据え置き。ただし、通期に対する4-6月期の進捗率は10％程度と低い。

チャートをみると、2009年2月23日の374円の二番底からの上昇トレンド(A)の中で、今年3月11日の大地震のあとに3月15日の566円まで急落するものの、ここから急角度の上昇トレンド(B)を形成しました。この中で、7月26日の1,034円、8月1日の1,030円とダブル天井となって上昇トレンド(B)を下に切り、8月5日に934円で売転換出現となりました。3月15日の566円の安値から7月26日の高値1034円までの上昇幅の1/3押し(878円)と1/2押し(800円)の間の834円まで下げてもみあい、8月16日に886円で買転換出現となりました。

9502　中部電力　東証1部

7月29日の決算発表で、浜岡原発停止影響3,000億円想定し、今期1,300億円程度の会社設立以来初の営業赤字へ。しかし、会社の当初計画していた赤字額には至らない見通し。為替の前提は1ドル＝85円となっているため、現在の超円高水準では、原油輸入にとって大きなプラス要因。

チャートをみると、緩やかな下降トレンドの中で、今年2月8日の2,223円の高値をつけ、その後、3月11日の大地震で下落となって3月15日の1,700円まで下落。一旦3月22日の2,090円まで反発するものの、東京電力の原子力発電事故で放射能汚染が拡大し、原発見直しの動きからすべての電力株が急落となりました。2月8日の2,223円の高値からの急落のトレンドラインの中で、6月9日の1,061円で底打ちとなって7月4日の1,595円まで反発し、その後、8月9日の1,183円で二番底の形となって7月4日の1,595円まで反発し、8月18日に1,447円で買転換が出現したところです。原発問題も落ち着きを取り戻しており、超円高水準が続く可能性が高いので、円高メリット株として電力株が戻りを試すことが想定されます。