外国人が買わなければ株価は上昇しない悲しい現実

ご存知のとおり、現在の日本の株式市場では、最大の投資主体は外国人であり、外国人投資家の投資行動が株価に大きな影響を与えています。外国人投資家が大きく買えば株価は上がり、買わないと株価は一向に上がらないという、まさに外国人投資家頼みのさみしい状況となっています。

もちろんこれは日本株全体をみた場合の話であり、個別銘柄に目を向けてみれば、日経平均株価やTOPIXといった株価指数が軟調であっても、外国人投資家の積極的な買いにより逆行高をみせる銘柄もあります。

一方、業績は好調、高配当で、PERやPBRでみても割安、というお宝銘柄を見つけて喜んで買ってみても、外国人投資家が積極的に買ってくれない限り株価はなかなか上がらないことが多いのも悲しい現実です。

このように、今や外国人投資家の影響が非常に高まっており、外国人投資家の動きに逆らっていては日本株で満足な成果を出すことは難しいといえます。

「外国人持ち株比率」から外国人の投資行動を推測する

そこで、あまり格好良いものではありませんが、外国人投資家の投資行動に追随することで成果を出そうという戦略が浮かび上がってきます。その1つの方法が、外国人の持ち株比率とその推移に着目するものです。

なぜなら、株価の動きと外国人持ち株比率とはほぼパラレルに動くことが多いからです。5％だった持ち株比率が40％まで上昇すればその間株価も大きく上昇しますし、逆に40％から5％に低下すれば株価も大きく下落します。この特徴をうまく活用するのです。

会社四季報をみると、直近の外国人持ち株比率が掲載されています。この数字に着目するのです。銘柄によって外国人持ち株比率は様々で、これが50％を超えて実態がまるで「外資系企業」のようになっている銘柄もあれば、0％、つまり外国人が全く保有していない銘柄も結構あります。

そして重要なのは、この外国人持株比率の「推移」をみるということです。

同じ外国人持株比率20％の2つの銘柄があっても、ゼロに近い状態から20％まで上昇して現在に至っているのか、それともピーク時には40％あったものが20％まで下がってしまったのかによって、その意味合いは大きく異なるからです。ゼロに近い状態から20％まで上昇しているものは「外国人が買い集めている銘柄」で、逆に40％から20％まで下落しているものは「外国人が見切りをつけている銘柄」です。

前者であれば、現時点での株価水準や底値からの株価上昇率とも相談の上ですが、基本は「買い」の判断となりますし、後者なら「当面は買い見送り」の判断となります（理由は後述します）。