*『お金の健康診断 for 楽天証券』は、2023年3月1日に名称を『オカネコ for 楽天証券』に変更いたしました

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「お金の健康診断for楽天証券」の無料診断を受けた大島さんご夫婦。前回は、楽天証券認定のIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）青山さんによるオンライン診断を受けたところまでお届けしましたが、第3回目では、前回の面談の様子、さらには大島さんご夫婦に診断を受けた感想を聞きました。

今後10年間、毎月どれくらい貯めればいい？

 

「何より子供の教育費について知りたかったのですが、IFAの青山さんが丁寧に説明してくださったので、だいたい理解できました。また、主人が定年を迎えるまでの10年間が勝負であり、その間にできるだけ資金を用意しておいたほうがいいというお話も参考になりました。ただ、お互い時間に限りがあったため、どうやってその資金を用意すべきかとか、月々どれくらい貯めるべきかまでは聞くことができませんでした。そこで、もう1度、面談をお願いすることにしました」

　そんなわけで、1回目の面談の10日後、2度目のオンライン面談を実施。青山さんは、大島さんご夫婦のライフプランに関する資料を用意してくれ、それを画面で共有しながらの質疑応答となりました。

「先日はありがとうございました。子供の教育費は、主人が退職するまでに用意しておいたほうがいいとか、とても勉強になりました」

 

「今、カホちゃんが4歳で、2年後くらいにもう1人、お子さんのご希望があるとのことでしたよね。となると、2人とも大学に進学するのであれば、あと24、25年間、教育費がかかります。ご主人の収入が途切れてからも学費の支払いがありますので、その分は事前に用意しておいたほうが安心ですからね」

「実際、月々どれくらい貯蓄すべきなのでしょうか。前回、話したように小学校から私立に通わせたいと考えているのですが」

 

 

「それについては私のほうで試算してきました。カホちゃんについては、小学校6年間の学費は、貯蓄からではなく、お2人の月々の給与から支払ったほうがよいかなと思います。ご主人が定年退職する前ですし。そこで、中学以降にかかる学費を10年で用意するには、毎月どれくらい貯めればいいか計算したところ、およそ20万円という数字になりました。もちろん、これは全て私立に通った場合です。また、実際にはどんな学校を選ぶかによっても異なるので、一つの目安とお考えいただければと思います」

「2人とも私立に通わせるとなると、その倍になるわけですね」


 

 

「これから10年間で、2人が大学を卒業するまでの全ての学費を用意するとなると、そういうことになります。2人目のお子さんは、小学校の学費も含めると、もう少し多くなりますが。ただ、10年後以降も、奥さまは今と同じか、今以上の収入があるでしょうし、ご主人も定年を延長する可能性が高いと思うので、いくらかは教育費にまわせると思います。ですので、10年間で教育費全てを貯めなければいけないというわけではありません」

「今現在、私が月20万円積み立てを行なっていて、主人も月10万円ほど残しているので、それらを全て教育費にあてれば、あと10万円ほどで40万円になります。でも、どうだろう…、やっぱりちょっと厳しいかもしれません」
 

「先日、家計の見直しをお勧めしましたよね。『見えない出費』を減らすことはできそうですか」

 

「すいません、ちょうど仕事が忙しくて、まだちゃんと見直しができていません。ただ、これといって無駄遣いしているわけではないし、大幅な削減は望めないかもしれません。食費を切り詰めるとか、そんなことしか思い浮かばないんです（笑）」

「例えばひと月の生活費を決め、その金額でやりくりしてみる、というのもいいかもしれません。一度試してみる価値はあると思います」

 

「そうですね。近いうちに試してみます」


 

「大島さんはマイホームの買い替えも考えていらっしゃいますよね。となると、今後もしばらくローンの支払いが続くでしょうし、あまり無理はしないほうがいいかもしれませんね。とりあえずできる範囲で実行してみることを勧めます」
 

投資で資産形成を図るときの注意点とは？

「カホちゃんの中学以降にかかる学費を今後10年間で用意するには、月20万円貯める必要があるといいましたが、これはあくまでも銀行に預けていた場合です。前回もお話ししたように、貯めたお金を株式などに投資すれば、その負担を軽減させることが可能かもしれません」

　現在、4歳のカホちゃんが中学に入学するのは8年後、高校は11年後、大学は14年後になります。つまり、月20万円ずつ貯めたお金を最初に使うのは8年後であり、その多くを使うのは14年後になります。

　それまでの間、銀行に預けるのでなく、投資信託などで運用すれば、貯めたお金を増やすことも可能です。逆にいえば毎月の貯金額（投資額）が20万円以下でも、目標の金額に届く可能性があります。

「ですから、奥さまもご主人も、資産形成の一環として、投資を行なうことをご検討ください。奥さまはすでに投資信託の積み立てをやっていらっしゃるとのことですが、もし生活費を削減できるなら、その分も投資にあてるとよいと思います」
 

「私もそれは考えていました」


 

「ちなみにこれまでの運用成績はどうですか？」


 

「こまめにチェックしていないので、どれくらい増えているかはっきりしないのですが、それなりに増えていると思います」

 

「どんな銘柄を積み立てているのですか」


 

「投資を始めたとき、何冊か入門書を読んだりしました。それで、分散投資が大事だということと、これからは米国株投資が狙い目だということを知りました。ですから、米国株式のインデックスファンドと米国REIT（リート:不動産投資信託）をメインにして、ほかに全世界株式や新興国株式のインデックスファンドを組み入れています」

「それぞれの比率はどれくらいですか？」


 

「米国株式のインデックスファンドと米国REITで7割くらいです。とくに根拠はなく、なんとなくそうしたのですが、どう思われますか？」

 

「悪くないと思いますよ。もちろん、投資に絶対はないので、米国株式をメインにすれば絶対に増えるかというとそうではありませんが」

 

「はい、それは分かっています」


 

「それから、投資によって資産形成を図る場合、一つ、頭にとどめておいてほしいことがあります。投資期間の問題です。例えば5年後に使う予定がある場合は、必ずしも投資がよいとは限りません。なぜなら、5年くらいのスパンだと、今後の景気の動向次第で増えることも減ることもあるからです」

「できるだけ長期にわたって積み立てたほうがいいということですか？」


 

「最低でも10年、できれば20年か25年は続けたいところです。それだけ長く保有していれば、一時的には減ることがあっても、最終的には増えている可能性が高いからです」
 

「2年後に2人目ができたら、その子の教育資金に関しては、投資で増やすことができるかもしれませんね」

 

「はい、投資期間は長ければ長いほど有利ですので。あと、今は『つみたてNISA（ニーサ：少額投資非課税制度）』や『iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）』といった非課税制度がありますから、これらも積極的に活用することを勧めます」

　この後、ジュンコさんは、今現在、どんな銘柄が狙い目かを青山さんに質問しました。青山さんは6,000を越える投資信託のデータベースを保有しているとのことで、それらの中からいくつかの銘柄をピックアップ。ジュンコさんは興味津々の様子で耳を傾けていました。