消費者物価の伸びは実質雇用者報酬の伸びで決まる

　さて、賃金とCPIの関係に話を進めましょう。図表2に、日本の実質雇用者報酬（青い実線）とCPI（青い点線）、そして比較するのに最も適した米国の実質雇用者報酬（赤い実線）とCPI（赤い点線）を掲載しました。いずれも1990年を100とする指数にしています。

＜図表2　日米の消費者物価と実質雇用者報酬＞

（注）シャドーは景気後退期。実質雇用者報酬は名目雇用者報酬を消費者物価指数で割って算出。いずれも1990年=100に換算。
（出所）総務省、内閣府、米BEA、米BLS、楽天証券経済研究所作成

　このグラフを見れば一目瞭然、日米ともCPIが実質雇用者報酬と同じように推移しているのが分かります。1990年から2021年までの31年間で見ると、米国はCPIと実質雇用者報酬ともに年率2.4％のペースで上昇しているのに対し、日本はCPIが年率0.2％で実質雇用者報酬が0.5％。

　ピタリとはいきませんが、ほとんど同じ動きをしています。このグラフを見る限り、CPI上昇率は実質雇用者報酬の増加で決まっているように見えます。