iDeCo（イデコ）ファースト！NISAより節税メリット大きい。デメリットも理解して活用（窪田真之）

iDeCoでの年間拠出金上限は、勤務先や働き方によって異なる

　以下の通り、加入資格・年間の拠出金上限などが決められています。

iDeCoの概要

　iDeCoに年間いくら拠出できるか、上の表に示した通り、勤務先や働き方によって異なります。iDeCo枠は、目いっぱいまで使い、3つの節税メリットをフルに活用していくことが良いと思います。

iDeCo（イデコ）の加入資格があるかないか、ご存じですか？

　iDeCoには、3つの節税メリットがあります。ところが、加入資格があるのに、入っていない方が、いまだに多数います。とてももったいないことです。

【1】公務員・自営業の方、【2】加入資格の無い会社からある会社に転職された方、【3】60歳以上64歳以下の方などに、加入資格があるのをご存じない方が多数いらっしゃると、うかがっています。

　2022年5月より、60～64歳の方で一定の条件を満たす方もiDeCoに加入できるようになりました。60～64歳で加入できるのは、以下の【1】～【3】のいずれかに該当する方です。

【1】60歳以上65歳未満で会社員・公務員など（国民年金第2号被保険者）
【2】60歳以上65歳未満で国民年金に任意加入している方
【3】国民年金に任意加入している海外居住の方

　加入資格について、詳しいことは、勤務先などで確認してください。加入資格があり、加入するメリットもあるのに未加入の方は、節税メリットを受け損なっていて、もったいないと思います。早めにスタートした方が、良いと思います。

　ただし、加入資格があっても、入るメリットがほとんどない場合もあります。課税所得がゼロの学生・主婦（主夫）などではメリットが小さくなります。

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