「中央銀行」起因の上昇圧力増強

　世界的な金（ゴールド）の調査機関であるワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）の統計によれば、2022年の中央銀行の金（ゴールド）の買い越し量（購入－売却）は過去最高でした。リーマンショックが発生した2008年から、急激に売り越し（純売却）幅が小さくなりはじめ、2010年以降、買い越し（純購入）が続いています。

　筆者は、そのリーマンショックが、ウクライナ危機勃発の遠因であると考えています。そう考えると、2008年以降、非西側の中央銀行がこぞって金（ゴールド）の保有量を増やし始めた背景を、各段に説明がしやすくなるためです。その思考の流れは以下です。

図：リーマンショックを起点に考える、西側・非西側間の「分断」と金（ゴールド）相場への影響

出所：筆者作成

　現に、以下の通り、非西側の代表格と言えるロシア、中国、インド、トルコなどの中央銀行の金（ゴールド）保有高は、非西側の「脱西側（脱ドルの意味を含む）」が進んだと考えられるリーマンショック後に、急増しています（分断起因の「見えないリスク」も意識された可能性あり）。

図：2008年以降、増加が目立った国（中央銀行）の金（ゴールド）保有量　単位：トン

出所：WGCのデータをもとに筆者作成

　WGCのデータによれば、2023年第一四半期の中央銀行の金（ゴールド）積上げ量（購入－売却）は、第一四半期として過去最高でした。

　ウクライナ危機、枠組み乱立、高インフレなど、いくつもの大きな混乱が同時発生している中で、非西側の中央銀行たちは、今後も混乱に乗じ、したたかに、保有量を増やしていく可能性があります。この点は、年末、さらに長期視点の金（ゴールド）相場への上昇圧力を強める要因になり得ます。