今回のサマリー

●情勢が複雑になると、投資家は「危機は買い場」といった単純論調に引かれやすい。
●歴史的に、「危機は買い場」は正しいが、情勢次第で「落ちるナイフをつかむな」をまず留意。
●危機を買い場とするのは、経済・金融の立て直しを展望できる金融緩和が十分に行われる状況。
●現状は、まだインフレ下げ渋りで金融引き締め途上にあり、リスク投資が割に合うかはご一考。

複雑な情勢ゆえの単純思考

　米株式相場の力学は金融不安によって複雑化しています。SVB（シリコンバレー銀行）破綻前までは、経済指標の強弱でインフレの可能性を探り、FRB（米連邦準備制度理事会）の利上げの程度から相場へのインパクトを見るだけでした。

　ここに金融不安が加わると様相が変わります。金利低下は従来通り、株価にとってサポートか、それとも金融不安によるリスクオフで株安要因か、ニュース次第、地合い次第でどちらの解釈も可能です。　　

　景気悪化も、底浅で、なおかつインフレ鈍化を招くなら良いニュースになり得たものが、今や、金融不安が招くリセッション（景気後退）懸念にもなりかねません。

　好悪両ニュースとも何でも悪いニュースにされかねないのは不安ゆえ。さらに、金融不安の広がりの速さとインパクトの大きさ、根深さです。漠然とした不安、現実の高リスク、景気－インフレ－金利の相場力学関係に金融不安が加わる複雑さ、さらに考える猶予を与えない切迫感や焦燥感、こうしたストレス環境においては、情報を総合的に、合理的に、整合的に取り込んで判断することなど、誰にもできないでしょう。

　ただ、判断不能というのもまた居心地が悪いもの。何かしなければ、と焦る投資家がつい引き寄せられるのが、強いトーンで単純に割り切って語られる相場論調です。「危機は買い場」とか、「リーマン級危機」とか、そこかしこに見られます。

　ここ数回のトウシルのレポートでは、できるだけ冷静に情勢を理解するための枠組みとして、金融不安の背景となる環境、メカニズム、インパクト、これから…を解説しました。今回は特に「危機は買い場」というあおり文句に対して、冷静に臨む視座をガイドします。

「危機は買い場」の歴史

　S＆P500種指数の長期推移（図1、対数表示）を見ると、たびたび起こる危機的下落時に買い出動することは、大局観としては正しいと言えます。株式相場が全体として、企業が生み出す価値を反映するものとすれば、それはマクロの経済成長に見合って上昇すると、考えて良いでしょう。

　一方で、相場には波動力学があり、長期上昇トレンドの軸に対して、大きく上振れるとき、ひどく下振れるときが、繰り返し起こります。下振れのときは、相場には、落ち込んだ分のキャッチアップを含め、速く高い上昇が見込まれるので、買いの好機と言えます。

　しかし、それは危機の深刻度、その持続期間次第であることは言うまでもありません。図1でも、インフレ高進からスタグフレーション（高インフレと不況の共存）に陥った1970年代後半、グロース株の夢が暴走した2000年代初頭のITバブル破裂、金融システムが世界的に危機に瀕した2008年リーマン危機など、相場がいかに深く長い調整に見舞われたかが分かります。

　今般の金融不安は、そこまでの危機にならないという指摘も少なくありません。しかし、コロナ禍という特殊事情に対応した超金融・財政緩和政策の結果、グロース株の夢が極端に膨らみ、40年来のインフレを招いて、急速な金融引き締めに走り、株式・債券とも相場は急落し、金融不安にまで至っている状況を、軽々に扱って良いとは思えずにいます。

図1：S＆P500の長期推移（対数表示）

出所：Bloomberg、田中泰輔リサーチ