米国で警戒されていた6月CPIが発表された

　こうした中、米国市場で注目されていた6月のCPI（消費者物価指数）が13日に発表されました。CPI全体の前年同月比伸び率は事前予想平均（＋8.8％/5月の実績：＋8.6％）に対して＋9.1％、CPIコア（変動の大きいエネルギーと食品を除く価格指数）の同伸び率は事前予想平均（＋5.7％/5月の実績：＋6.05）に対して＋5.9％となりました（図表2）。

　およそ40年半ぶりのCPIの伸びは、次回FOMC（米連邦公開市場委員会/26～27日）での大幅利上げ観測を広め、同日の株価は下落しました。ただ、一定のアク抜け感も手伝い、株式がCPI発表後の下落から下げ幅を縮小した点には注目です。市場が「バックミラー（インフレ実績）」よりも「フロントガラス（インフレの行方）」を冷静に意識しているとも考えられます。

＜図表2＞米CPIの前年同月比は加速した

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2019年初～2022年6月）

　実際、現在のインフレ（物価上昇率の加速）は、「コモディティ・インフレ」や「コストプッシュ・インフレ」とも呼ばれ、エネルギーや食料品の価格上昇が主要因となってきたことが知られています。

　そこで、国際商品市況（エネルギー、農畜産物、貴金属など）の取引額加重平均指数として知られる「S＆P GSCI（ゴールドマン・サックス商品指数）」の推移をみると、6月下旬から下落傾向に転じています。

　商品市況の低下傾向は、今後の物価動向に徐々に影響を与え、CPIやPPI（生産者物価指数）の上昇率を緩めていくと考えられ、足元の景気減速（需要鈍化）の影響と併せ、年後半にインフレ圧力は和らいでいくものと考えられます。

　次回（7月）の物価指標でこうしたインフレピークアウト感が示されれば、債券市場金利（利回り）も上昇一服を鮮明にし、物色動向として（債券金利の上昇傾向に脆弱（ぜいじゃく）だったグロース株が持ち直す動きにつながる可能性があると期待しています。