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著者の窪田真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「インフレショックで世界株安 3月にも米利上げ0.5％？」

企業業績好調を好感し、日米とも株が反発したが・・・

　先週（2月7～10日）の日経平均株価は1週間で256円上昇し、2万7,696円となりました。ほぼ出そろった2021年10-12月決算が好調で、業績拡大への期待から、日経平均は上昇しました。

　ただ、先週金曜日（2月11日）は祝日で取引がありませんでした。もし、2月11日が営業日ならば日経平均はその日に大きく下落し、先週1週間でマイナスとなっていた可能性もあります。

　なぜならば、2月10日、東京市場がしまった後に発表された米国の1月のインフレ率がネガティブサプライズで、米国株が下落したからです。

　1月の米インフレ率（CPI総合指数前年比）は7.5％と事前予想7.2％を上回り、40年ぶり、第2次オイルショック以来の高いインフレ率でした。この高いインフレ率を受けて、FRB（米連邦準備制度理事会）が一段とタカ派姿勢を強め、3月15-16日のFOMC（連邦公開市場委員会）で0.5％の利上げを行う可能性が高まりました。

　急激な金融引き締めへの懸念から、ナスダック総合指数を中心に、週末にかけて米国株は反落しました。先週1週間の下落率は、ナスダック総合指数が▲2.2％、S&P500が▲1.8％、NYダウが▲1.0％でした。

　これを受けて11日のシカゴ（CME）日経平均先物（3月限）は2万6,930円と、2月10日の日経平均よりも766円低い水準で引けています。

ナスダック総合、S&P500、NYダウと日経平均の動き比較：2020年1月6日～2022年2月11日

出所：2019年末を100として指数化、QUICKより楽天証券経済研究所が作成

　上のチャートを見るとわかる通り、金融引き締めに弱いGAFAM（グーグル、アマゾン、メタ、アップル、マイクロソフト）など大型ハイテク株比率の高い、ナスダック総合指数は、まだ調整が続く可能性があります。

　日本株は割安で、長期投資で買い増しの好機と思いますが、短期的には一段安となる可能性が残っています。