メインではなくサブの投資対象としては妙味あり?

 ちなみに、図4の中国関連の株価指数については、それぞれを対象とするETFがあり、下記がその主な一覧になります。

■(図5)中国関連の主なETF一覧

 もちろん、中国当局の荒療治が政権の思い描いているような結果をもたらすとは限りませんし、想定以上の不動産業界の落ち込みの影響や、人権やイデオロギーなど、民主主義諸国とのあつれきなどの動向も懸念されます。

 すでに、北京五輪をめぐる外交的ボイコットや、米国株式市場に上場している中国企業の上場廃止が相次ぐ懸念など、具現化している事象もあるため、中国株への投資はかなりリスキーで、時間軸への意識と政治リスクへの配慮は欠かせません。

 そのため、2022年の中国株は、積極的に投資して勝負に出る「メイン」ではなく、あくまでも、資金の一部で「サブ」的に投資する対象として妙味があるのかもしれません。