今週の予想

米利上げ観測早まり、日経平均は大きく下放れ

　先週前半の日経平均は、S&P500種株価指数の連日の最高値更新や、円安基調もあってハイテク株中心に買いが優勢でしたが、中盤から後半にかけては、FOMC（米連邦公開市場委員会）で利上げ時期の前倒しが示唆されたことなどから警戒感が広がり、売り先行となりました。

　チャートから今後の動きを想定すれば、日経平均は15日（火）に2万9,480円まで上昇して、75日移動平均線（18日時点2万9,096円）を抜きましたが、日足では2月高値の3万714円から引かれる上値抵抗線で頭打ちとなり、17日の終値（2万9,018円）は再び75日移動平均線の下となってしまいました。さらに18日の終値は2万8,964円と2万9,000円を割っています。

　この水準を維持できれば、日足、週足ともに三角保ち合いの煮詰まりの状態にあるといえます。

　ところが、日本市場の引けた週末の18日（金）の米国では、利上げ観測が2022年に前倒しとなったことで、NYダウは▲533ドルの3万3,290ドルとなり、柴田罫線（チャート）では5月10日の3万5,091ドル、6月7日の3万4,820ドルのダブル天井に近い二点天井となって売り転換が出現しており、大きな調整となる可能性があります。

　そうなると日経平均は2月16日の3万714円を起点とする上値を切り下げる動きから抜け出せず、6月2日の2万8,565円を守れなければ、5月13日の2万7,385円を目指し下値を試す動きになっても、おかしくありません。

　今週はとりあえず、米国の利上げ観測を受けて、米株式の動きと、それに日本市場がどう連動するのか、様子を見るところです。日本の場合は、ワクチン接種の状況が下支え要因となります。

　米国株式の当面の状況についていえば、先週、FRB（米連邦準備制度理事会）がインフレやその成長見通しを引き上げ、利上げ開始を前倒ししたものの、2023年までは、現行の超緩和が続くことになります。このため、日米ともに株価が大きく下げたところは買いチャンスとなります。