米国、4月のCPIで、インフレへの警戒心高まる

　先週12日に発表された米国の4月のCPI（消費者物価指数）は前年比で＋4.2％と、2008年9月以来、12年7カ月振りの高い上昇率となりました。マーケットでは物価上昇は予想していたものの、前月（＋2.6％）からも大きく拡大したため、インフレへの警戒心が高まりました。

　米10年債利回りは1.7％近くまで上昇し、ドル/円は1ドル=108円台後半から109円台後半に上昇しました。株は、利上げ時期前倒し観測から嫌気され、大きく下落しました。しかしドル/円は、米長期金利が伸び悩んだことや株安を嫌気し、110円には届かず、109円台前半に押し戻されました。

　CPIの加速は、新型コロナの感染拡大で大きく落ち込んだ1年前の反動が主因（ベース効果）とではないかといわれています。コロナ感染が広がる前、前年比2％前後で推移していたCPIは、2020年4～6月には0％台に鈍化しました。この物価低迷の反動が大きかったのですが、前年の反動だけが要因だけではなく、経済再開に伴う需要の急回復の局面で人手や原材料の供給制約が重なり、上昇圧力が一気に高まったようです。このことを示すように前月比でみても4月のCPIは0.8％上昇しています。特に食品とエネルギーを除くコアCPIは＋0.9％と39年振りの高い伸びとなっています。

　項目別でみると、最も大きく上昇したのはガソリン（＋50％）で、次いで中古車・トラック（＋21％）となっています。サイバー攻撃による米東海岸の燃料パイプラインの停止や、世界的な半導体不足で自動車の生産ペースが鈍ったことがガソリンや中古車の高騰の理由であり、供給制約が物価上昇をもたらしています。ただ、中古車の大手販売各社の株は軒並み下落し、5カ月振りの安値を付けている会社もあります。中古車価格の高騰によって中古車の仕入れコストが上昇したことが嫌気されたようです。