循環物色によるバリュー株見直しが日本株式の支え

　米国市場ではS&P500指数とナスダック総合指数が調整モード入りしました。過去最高値を更新した2日時点で100日移動平均線に対する上方乖離（かいり）率はS&P500指数で＋14.6％、ナスダック100指数で＋22.5％と過熱感が否めなかった相場での自律反落とも言えます。S&P500指数は高値から7.0％、ナスダック100指数は10.9％下落しました（9日）。

　オプション市場（CBOE）のボラティリティ指数が上昇し、テスラのS&P500指数構成銘柄採用が見送られた失望感、新型コロナのワクチン開発で期待されているアストラゼネカ（英国）が「第3相試験を停止した」との報道も市場心理を悪化させました。

　ただ、過去20年における米国株式の年間推移を平均化すると「9月から10月は乱高下した」との季節性もみられます。ミューチュアルファンド（米投資信託）やヘッジファンドが期末の節税対策や解約対応のため益出し売り・損出し売りを実施しやすいとの説が有力です。

　大統領選挙（11月3日）まで2カ月を切り「トランプ再選シナリオ」が揺らいでいる状況や議会で与野党（共和党・民主党）が追加経済対策で合意に至らない事態も不安要因です。

　一方、市場内部ではリターン・リバーサルの動きを受けたグロース株（主にIT関連株）に対するバリュー株（主に景気敏感株）の戻りもみられます。特に最近の日本市場では「バリュー株見直し」が鮮明となっており注目したいと思います（図表1）。

　また、自民党総裁選挙（9月14日）で当選が有力視されている菅官房長官による「スガノミクス期待」（後述）も株式市場の下支え要因と考えられます。

＜図表1＞日本市場のバリュー株式に「見直し」の動き

＊MSCI株価指数ベースで比較。出所：Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2020年9月9月）