トウシル公式アプリ貯めながら増やす：米国株式の積立投資効果を検証する
投資の世界では「リスクはリターンの源泉である」との考えが常識です。また、「短期投資よりも長期投資の方がリターンを安定化させやすい」ことも市場実績で知られています。
図表1で示したように、米国株式の市場実績（総収益）が「リスク調整後リターン」（短期的変動を加味したリターン）で日本株式を大きく凌駕してきたことは一目瞭然です。米国株式が世界の資本主義経済の発展、イノベーション（技術革新）の進展、株主価値の向上を主導してきたと言えます。
もちろん、米国市場でも（例えばS&P500指数を構成する企業のなかには）、新陳代謝に晒されて存在感が低下してきた企業は多くあります。逆に、時代の変化を先取りし、市場で「勝ち組」と評価される企業の時価総額は相対的に増加し、S&P500指数の構成銘柄に選定される例もあります。
米国市場ではGAFAMが時価総額ウエイト（比率）を高め、時価総額が今年急増しているテスラ（TSLA）は「近々S&P500構成銘柄に入りそうな銘柄」として有力視されています。
コロナ禍の社会的距離戦略を受け、本年4月にナスダック100指数の構成銘柄となったズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（ZM）もS&P500指数の構成銘柄になるかもしれません。
このように、S&P500指数（時価総額加重平均指数）は構成銘柄とそのウエイトを変化させつつ「長期的な成長期待」を織り込んでいく株価指数と言えます。図表4は、S&P500総収益指数（円換算）の平成元年（1989年）以降の積立投資（定時定額投資）実績を検証したシミュレーションです。
＜表4：米国株式の積立投資（定時定額投資）実績を検証＞
出所：Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2020年6月末）
図表4は、1989年初を起点に「毎月3万円をS&P500指数（円）に積立投資してきた」と想定したシミュレーションです。投資元本（簿価）は1,134万円（3万円×378回）でしたが、直近の総資産（時価）は約5,853万円に成長。投資元本が約5.2倍に増えたことがわかります（2020年6月末）。
米国の一般投資家には、「長期の視野に立った資産形成＝貯めながら増やす＝余剰資金は市場で働いてもらう＝経済・企業の成長期待を享受していく」との考えが浸透しています。
現代投資理論では、「投機（短期売買）は投資に及ばず」（短期売買の繰り返しで得られるリターンは長期投資に及ばない）との本質が説かれています。
図表1で示した米国株式（S&P500指数/円）の総収益リターン（年率）は平均して＋11.3％と計算できます。米国株式が「リスクを乗り越えた忍耐に相応しいリターンをもたらしてきた」との市場実績を示します。
積立投資（定時定額投資）による「ドルコスト平均法効果」（時間分散の効果）と「複利運用効果」（雪だるま効果）で、長期にわたり積み上げてきた数量（口数）が大きなリターン（資産拡大）に結びついたことがわかります。
コロナ危機で株価が急落した今年の2～3月も、「積立投資を続けた（やめなかった）投資家」と「新たに積立投資をスタートした投資家」に好機だったことが認識されています。資産形成のコア（中核）として米国株式の積立投資（定時定額投資）に注目したいと思います。
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