先週金曜日、臨時で書いたレポート「金（ゴールド）輝く。NYは1,500ドル到達、東京は5,000円超で史上最高値更新」にて、足元の金価格の変動要因を筆者なりにまとめました。その中で、記録的な水準に到達した国内外の金相場には、さまざまな材料が関わっており、その多くにトランプ米大統領が関わっていることについて触れました。

　今回は、それらの材料を図示し、改めて整理した上で、今後のそれらの材料の行方を考え、金価格の動向について筆者の考えを書きます。

図： NY金先物（期近）の値動き （日足、終値）

単位：ドル・トロイオンス
出所：CME（シカゴ・カーマンタイル取引所）のデータをもとに筆者作成

“材料の多層化”が進行する金相場。今後も多層化の傾向が強まる可能性が

　金相場の動向を解説する複数のコメントやレポートを読んでいると、あることに気が付きます。例えば、「中央銀行が金の購入量を増やしている」というコメントです。

　世界中でリスクが高まっているため、中央銀行が金の購入量を増やし、それが金価格の上昇要因になっている、という指摘で、確かにその面はあると思います。

　ただし気を付けたいのは、中央銀行の金の保有高の増加は2010年ごろから増加し始めていたこと、また、全ての国の中央銀行が金を購入しているわけではないことです（近年、欧州の中央銀行は売り手です）。

　また、「中東でリスクが発生しているので金価格が上昇している」、というコメントもあります。たしかにその点もあると思います。しかし、もし中東でのリスクで金価格が上昇するのであれば、タンカーの襲撃が相次いだ5月上旬から目立った上昇がみられてもおかしくはありませんでした。先程の図のとおり、金価格の目立った上昇は7月の下旬からです。

　このように、金価格の上昇を説明する上で、「中央銀行というシンボル的な存在が金を買っている」という読み手が納得しやすいコメント、そして、「爆発を伴う衝突など、誰の目で見てもリスクがそこに存在する」という読み手が理解しやすいコメントだけで、現在の金相場の状況を説明することは難しいと筆者は感じています。

　今、金相場で起きていることを理解すること、そしてこれから起きることを予想するために必要なことは、できるだけ多くの材料を俯瞰して材料同士の横のつながりを把握し、それらが発生した共通点を探ることだと思います。

　以前の、＜原油と金の平成30年間は「常識が崩れた時代」。2019年のキーワードは「トランプ大統領」＞で書いた通り、金相場の変動要因は年々“多層化”が進んでいます。

　次より、現在の金相場の材料を確認します。