具体的に、株価指数の2019年の動きを確認してみる

 筆者は、25日移動平均線より下では新規に株を買わないので、各株価指数が25日移動平均線を超えた時点(マザーズ指数は1月中旬、それ以外は1月下旬)と現時点で比較してみます。

・日経平均株価:1月25日(2万700円前後)→4月19日(2万2,200円)
・TOPIX:1月24日(1,550円前後)   →4月19日(1,617円)
・マザーズ指数:1月15日(900円前後)  →4月19日(938円)

 このように、日経平均株価がおよそ7%、TOPIXとマザーズ指数はおよそ4%の上昇になっています。個人的には個別銘柄の値動きに比べて、明らかに日経平均株価の動きが強いと感じていましたが、やはり数値的に見てもそのような結果になっています。個人投資家の肌感覚に近いのはTOPIXだと思います。

 また、日経平均株価と同様に、マザーズ指数も一部の銘柄の影響度が高いため、新興市場銘柄全体の値動きを表す指数としてはふさわしくないという声もあります。ですが、筆者はマザーズ指数を用いて不都合など感じていないため、マザーズ指数を用いています。したがって、筆者の場合は、TOPIXとマザーズ指数の中間の4%程度、今年に入って利益が出ていれば「及第点」という判断ができます。

 なお、筆者は今後の日本株を弱気に見ていますので、あまり多くの資金を投下していません。上記の4%というのは、フルポジションで投資可能資金の全額を投資した場合の数値です。筆者はマックスでも、投資可能資金の30%ほどしか投資していないため、ほぼプラスマイナスゼロでもOK、となります。

 もし、今年の投資、成績がマイナス10%や、マイナス20%というのであれば、これは大きな問題であり直ちに原因を調査して改善する必要があります。しかし、プラスマイナスゼロ、もしくは少しのマイナス程度なら、問題ないといってもよいのではないでしょうか。

「信用評価損益率」もチェックしておこう

もう1つチェックしておきたい指標があります。それは「信用評価損益率(しんようひょうかそんえきりつ)※」です。

 これが、日経平均株価やTOPIXが25日移動平均線を超えた時期である1月25日はマイナス13.33%でした。また、直近の4月12日時点ではマイナス14.26%でした。

 つまり、信用取引をしている投資家は、この2カ月間、利益が出ていないどころかマイナスになっている可能性も高いということが読み取れます。

 実は、信用評価損益率の推移と、一般的な個人投資家の損益はおおむね連動していると考えられます。したがって、信用評価損益率が落ち込めば、個人投資家の損失は膨らんでいることになり、信用評価損益率が改善すれば、個人投資家の運用成績も良くなることになります。

※「信用評価損益率」とは、信用取引で株を買っている投資家がどれだけの含み損益を有しているかを示すもの