2019年のゴールデンウィークの旅行者数が、過去最高になると報じられました。世間では、連続する休日の稀に見る長さに、ワクワク感が高まっています。そして、そのワクワク感を増幅させているのが、平成から令和への改元、天皇の退位と即位という、日本の歴史に刻まれる大規模な変化です。

 多くの人々が長い余暇にあって、歴史的な変化を体感するこの10連休は、通常のゴールデンウィークとは一線を画する超大型連休であると言えます。

 とはいえ、この超大型連休は、あくまで日本独自の出来事にすぎません。もちろん、日本とつながりが深い国や企業はこの間、一時的に交流やビジネスが中断されることで、間接的に影響を受けますが、日本を除く世界各国では、市場はいつもどおり開き、経済指標はいつもどおり公表されます。海外から見れば、超大型連休は日本勢が不在なだけなのです。

 今回は、コモディティ(商品)市場における、超大型連休の影響を考えます。また、行楽シーズン入りしたことにちなんで、日本のガソリン小売価格と、私たちが日々、テレビや新聞、インターネットで目にする世界的な原油価格の指標である*WTI原油先物価格との関係について述べます。

*WTI原油先物とは
WTIとは、West Texas Intermediate(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の略。米国テキサス州西部とニューメキシコ州南東部で産出する原油のこと。硫黄分が少なく高品質な原油で、ガソリンや灯油などを多く取り出せるのが特徴。WTI先物とは、ニューヨークマーカンタイル取引所で取引されており、世界的な原油価格の指標の一つ。原油だけでなく、世界経済の動きを予測する経済指標の一つとなっています。

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 以下は、今回の超大型連休における主な予定です。

図:超大型連休の主なスケジュール

出所:各種情報をもとに筆者作成

 今回の超大型連休は月末・月初に当たります。このため、日本がゴールデンウィーク期間内に、4月のさまざまな重要データが公表されます。例えば、中国のPMI(国家統計局)、海外主要メディアによるOPEC(石油輸出国機構)加盟国の原油生産量、**米雇用統計などです。

**米雇用統計は、毎月12日が含まれる週の、3週間後の金曜日に同統計が公表されるため、結果的に第一金曜日に公表されるケースが多い。

 これらのデータのコモディティ(商品)市場への想定される影響は次の通りです。

【1】中国のPMI(国家統計局)
 中国の足元の景況感を示すPMI(国家統計局版 4月30日)は、現在は米中貿易戦争における影響の大きさの目安となっており、同国の、ひいては世界の消費が今後増えるか鈍化するか、つまり各コモディティ銘柄の消費が増加するか鈍化するかに影響する材料といえます。

【2】海外主要メディアによるOPEC(石油輸出国機構)加盟国の原油生産量
 海外主要メディアによるOPEC加盟国の原油生産量の公表は(4月30日以降)、目下OPECプラス(石油輸出国機構=OPECと、非加盟国で構成される組織)が行っている原油の減産について、4月の状況を知る目安となります。IEA(国際エネルギー機関)などの専門機関による前月分のデータの公表は2週目ごろであるため、それらよりも早いタイミングで公表される海外主要メディアのデータは先行指標のような意味があります。

 減産に参加しているOPECの11カ国(減産免除3カ国を除く)の原油生産量が減少していれば、減産をするべき国が減産を守っているという安心感や需給が引き締まる期待から、原油価格やそれと関わりが深い石油製品の価格が上昇、という流れが生じる可能性があります。

 また、現在の減産の期限は6月ですが、4月、減産参加国が足並みをそろえて減産に取り組んでおり、かつ減産によって世界の石油の過剰在庫が減少していることがわかれば、減産実施が肯定的に受け止められ、7月以降も減産を継続する可能性が高まります。

【3】米雇用統計
 米雇用統計(5月3日)は、短期的なドルの値動きの要因となるため、特にドル建てのコモディティの値動きに影響を与えます。統計の内容が強い内容(前月や事前予想に比べ、雇用者数の前月比のプラス幅が拡大したり、失業率が低下したりするなど)であれば、短期的にドルが上昇し、各種コモディティ銘柄の指標となるドル建て銘柄において、ドル以外の他の通貨建ての同商品に比べた割高感が生じ、下落する可能性があります。

 日本が超大型連休の間、このような重要なデータが公表されます。日本市場が休場でも、海外市場では取引が行われ、統計が公表されます。仮に、今回の超大型連休中に公表されたこれらの重要なデータが、事前予想や前回公表分と大きく乖離するサプライズ感を伴った内容だった場合、どうなるのでしょうか?

 市場が開いている海外市場では、データ公表時点からその材料を消化することがはじまりますが、日本市場では5月7日(火)の朝まで休場のため、それらの材料を消化することができません。超大型連休中に公表された各種材料の消化が、5月7日(火)の朝から始まるわけです。

 複数の重要データがサプライズ感を伴ったものとなれば、海外市場は大きな値動きとなっていることが予想され、この場合、東京市場は休場明けの寄り付きから、急激な価格変動に見舞われる可能性があります。