（提供元：大和投資信託）

※この記事は2017年11月17日に東証マネ部！サイトで公開されたものです。

 

　よく晴れたある日の休日。

　イーナちゃんは臨海公園のアウトレットモールにショッピングに来ていました。
この地区はオリンピック開催に向けた再開発地区に選定されており、辺り一面で施設建設の真最中です。

イーナ： あー、海風がきもちいい♪再開発がいよいよ進んできたって感じ…、、ん？あれ？

イーナ： ちょっと！なんで十七郎さん？！

十七郎： おや？イーナさん、これは奇遇ですね。ときどきこうやって現場監督の仕事もしているんですよ。今日は天気もよく気持ちいいですね。

イーナ： いったいどういうことですか？！こないだはロードサービスの仕事でしたし（汗）

十七郎： 副業という時代の潮流に私も乗ってみようかと思いまして（笑）ちょうどいまから休憩なんで、またレクチャーしましょう。

イーナ： レクチャーってまさか…？

十七郎： もちろんTOPIX-17です。そうですね、今日は工事現場にちなんで「建設・資材」「素材・化学」でいきましょうか。

イーナ： もう何が何だかわからないですが、こうなったらお願いします！！

十七郎： いい返事ですね。では、私が現在請け負っているこの建設案件ですが、株価にはどのような影響を与えると思いますか？

イーナ： うーん…、すごい活気に満ち溢れているので株価が上がりそうな気がします！

十七郎： なるほど、確かに現在は一番人手をかけているときですので活気はありますね。でも実際に株価が最も反応したのは実は3年前になります。

イーナ： えっと、どういうことですか？

十七郎： この案件は3年前に受注が発表されたものでした。つまり何を言いたいかというと、建設業界はいま建設中の案件ではなく、案件の受注時点で投資家の注目が集まるため、施設の竣工後に業績に反映されるよりも数年程度先行して株価に織り込まれる可能性があるということです。ですので受注動向のチェックが肝要ということになります。

イーナ： え、それは意外でした。てっきりいま建設中の案件に目がいってしまいますね。

十七郎： 大手ゼネコンなどはこのような受注ベースで考えるのが一般的ですが、住宅建設に特化したハウスメーカーは受注動向に加えて、住宅需要動向も重要になります。消費税増税前の駆け込み需要などはハウスメーカーの業績を左右する要因と考えられますよ。