（提供元：大和投資信託）

※この記事は2017年11月17日に東証マネ部！サイトで公開されたものです。

 

　よく晴れたある日の休日。

　イーナちゃんは臨海公園のアウトレットモールにショッピングに来ていました。
この地区はオリンピック開催に向けた再開発地区に選定されており、辺り一面で施設建設の真最中です。

イーナ： あー、海風がきもちいい♪再開発がいよいよ進んできたって感じ…、、ん？あれ？

イーナ： ちょっと！なんで十七郎さん？！

十七郎： おや？イーナさん、これは奇遇ですね。ときどきこうやって現場監督の仕事もしているんですよ。今日は天気もよく気持ちいいですね。

イーナ： いったいどういうことですか？！こないだはロードサービスの仕事でしたし（汗）

十七郎： 副業という時代の潮流に私も乗ってみようかと思いまして（笑）ちょうどいまから休憩なんで、またレクチャーしましょう。

イーナ： レクチャーってまさか…？

十七郎： もちろんTOPIX-17です。そうですね、今日は工事現場にちなんで「建設・資材」「素材・化学」でいきましょうか。

イーナ： もう何が何だかわからないですが、こうなったらお願いします！！

十七郎： いい返事ですね。では、私が現在請け負っているこの建設案件ですが、株価にはどのような影響を与えると思いますか？

イーナ： うーん…、すごい活気に満ち溢れているので株価が上がりそうな気がします！

十七郎： なるほど、確かに現在は一番人手をかけているときですので活気はありますね。でも実際に株価が最も反応したのは実は3年前になります。

イーナ： えっと、どういうことですか？

十七郎： この案件は3年前に受注が発表されたものでした。つまり何を言いたいかというと、建設業界はいま建設中の案件ではなく、案件の受注時点で投資家の注目が集まるため、施設の竣工後に業績に反映されるよりも数年程度先行して株価に織り込まれる可能性があるということです。ですので受注動向のチェックが肝要ということになります。

イーナ： え、それは意外でした。てっきりいま建設中の案件に目がいってしまいますね。

十七郎： 大手ゼネコンなどはこのような受注ベースで考えるのが一般的ですが、住宅建設に特化したハウスメーカーは受注動向に加えて、住宅需要動向も重要になります。消費税増税前の駆け込み需要などはハウスメーカーの業績を左右する要因と考えられますよ。

イーナ： わかる気がします。じゃあ資材はどのような特徴があるんですか？

十七郎： 建設会社に資材を供給する企業の業績は、やはり供給先の業績動向に左右されます。それに加えて燃料や原材料価格の動向も重要な要素となります。

イーナ： 資源関連ですか？

十七郎： そうですね、石炭や石油を燃料とするセメントを供給する企業などは、価格の上昇が収益を圧迫していまいます。原材料という観点からは「素材・化学」セクターでもその傾向がみられます。

イーナ： 素材？

十七郎： 素材セクターは東証33業種の「繊維製品」「パルプ・紙」から構成されています。繊維や化学の業界では「ナフサ」と呼ばれる原油由来の原料の市況が原価に大きく影響します。パルプ・紙においても、原油や石炭や古紙の市況が影響しますので製品価格が原材料に対してどれだけの利幅を確保できているのかが重要になりますね。

イーナ： 資源の市況から影響を受ける業種って結構あるんですね！

十七郎： そうですね、ですが化学セクターに含まれる化粧品・トイレタリー分野では、差別化製品の有無により業績に差がつくことがあります。例えば、昨今の外国人のインバウンド需要に対応した化粧品等の製品が人気化したりする例などがあげられます。

イーナ： 確かにインバウンド需要すごいですよね、最近は日用品コーナーでも外国人の方多くみられますよね。

十七郎： さらに化学セクター独自の特色として、長期にわたる研究開発があげられます。新規需要の開拓や差別化製品確立のため10年近くの期間を要することも珍しくなく、その蓄積と効率性は企業を評価するうえで重要なポイントとなります。

イーナ： 奥が深いですね、すごく勉強になりました！

十七郎： それはよかったです。ちなみに従前より紹介している「TOPIX-17 ETFシリーズ」にこの２つのセクターに連動するETFがあります。

イーナ： やっぱりあるんですね（笑）ところで十七郎さん？

十七郎： どうされましたか？

イーナ： …、十七郎さんっていったい何者ですか？ 

十七郎： 何者とは？私はどこにでもいる普通のコンサルタントですよ（笑）

イーナ： …、そうですよね、すみません変なこと聞いちゃって！

十七郎： いえ…、では私は仕事に戻りますので失礼しますね。

イーナ： はい、今日もありがとうございました！

　続く

※指数のディスクレーマーについては下記をご参照ください。
TOPIX-17シリーズに係る知的財産権は、株式会社東京証券取引所に帰属します。

※この記事は2017年11月17日に東証マネ部！サイトで公開されたものです。

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