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[1月第4週]セントラル総合開発、日東電工、ユニデンホールディングス、ワイエイシイホールディングス、日本工営
出島 昇
柴田法則個別銘柄分析
柴田罫線をよく知っていただくため、毎週5銘柄の柴田罫線による分析をご紹介します。銘柄は東証1部の銘柄を中心に直近の出来高上位銘柄や話題になっている銘柄、又、柴田罫線の法則がわかり…

[1月第4週]セントラル総合開発、日東電工、ユニデンホールディングス、ワイエイシイホールディングス、日本工営

2018/1/22
セントラル総合開発、日東電工、ユニデンホールディングス、ワイエイシイホールディングス、日本工営
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3238 セントラル総合開発 東証2部

 2017年11月10日発表時点の2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益+25.3%の10億円、経常利益+51.5%の6.5億円の増収・増益の見通し。

 2012年6月5日の144円を底値に反発してもみあい、11月中旬のアベノミクス相場にサポートされて本格上昇となり、2013年4月22日に547円のピークをつけました。ここから急角度の下降トレンド(A)となって6月27日には、253円まで下落。その後、いったん反発して11月8日の369円まで戻したあと、ややゆるやかな下降トレンド(B)へ移行しました。

 この下降トレンド(B)の中、2016年1月21日の132円で底打ちに。もみあったあと急上昇となって5月19日の444円まで上昇しました。ここから大きな押し目を入れて、6月1日の357円まで上昇。6月24日の212円まで下げて三角保ち合い(C)入りとなりました。この中で株価は煮詰まり、2017年8月14日の251円を安値として上放れ、1月9日に301円で買転換となりました。

 

 

6988 日東電工 東証1部

 2017年10月31日発表時点の2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益+45.8%の1,350億円、経常利益+47.1%の1,350億円の大幅増収・増益。7月31日時点では営業利益は+8.0%の1,000億円、経常利益は+8.9%の1,000億円だったため、10月31日の決算発表は大幅な上方修正となりました。

 株価は、2013年12月13日の4,040円を安値に2015年7月3日の1万425円まで上昇。いったんここをピークに下降トレンド(A)へ転換し、2016年2月12日の5175円で底打ちに。

 チャートは2016年1月25日の7,499円を高値、5,175円を安値とする下値切り上げの直角三角形の保ち合い(B)となり、この煮詰まったところの11月9日の6,768円を安値に上放れとなりました。2017年2月15日に9,859円まで上昇した後、4月19日の8,048円まで押し目を入れ、ここから上昇トレンド(C)を形成。この中で11月7日の1万1,750円で当面のピークとなって反落。12月6日の9,974円、12月29日の9,997円と2点底をつけて反発し、今年の1月10日に1万570円で買い転換となりました。

 

 

6815 ユニデンホールディングス 東証1部

 2017年11月13日発表時点の2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益が+110.3%の26.1億円、経常利益+81.6%の26億円の増収・増益の見通し。1株利益37円台で1株純資産480円の割安株。

 2012年11月13日の160円を安値とする上昇トレンド(A)の中で、アベノミクス相場にサポートされて2013年12月11日には453円まで上昇。ここをピークに下降トレンド(B)へ転換しました。

 この下降トレンド(B)の中で、2012年11月13日の160円を切って2016年2月12日の99円まで下落し、ここで底打ちに。7月8日の110円を二番底に上昇トレンド(C)へ転換し、この中で2017年10月31日の371円の戻り高値をつけて11月15日の285円まで押し目を入れました。現在は、徐々に戻りに転じているところです。

 

 

6298 ワイエイシイホールディングス 東証1部

 2017年11月10日発表時点の2018年3月期本決算予想は、2017年3月期比で営業利益+93.1%の20億円、経常利益+33.7%の15億円の増収・増益の見通し。

 2016年2月15日の480円を安値に5月18日の1,239円までが一段上げ、6月17日の850円まで押し目を入れて、7月22日の1,689円までが二段上げとなってピークに。

 ここから8月18日の1,006円まで下げて三角保ち合い(A)の中で、2017年5月29日の1,595円を高値に調整入りとなり、三角保ち合いを下放れしました。8月15日に975円まで急落して、長い下ヒゲを出し9月19日の1,213円まで上昇した後、ゆるやかな下降トレンド(B)となって975円の下ヒゲを埋める動きとなりました。11月16日に995円まで下げて12月6日に1,004円で2点底をつけて反発し、今年の1月5日に1,133円で買い転換となっています。

 

 

1954 日本工営 東証1部

 2017年11月13日発表時点の2018年6月期本決算予想は、2017年6月期比で営業利益+40.9%の77億円、経常利益+30.9%の78億円と2期連続の増収・増益の見通し。

 2014年7月28日の2,775円(併合前555円)を高値に調整入りとなり、2016年7月6日の1,475円(併合前295円)で底打ち。8月8日の1,500円(併合前300円)を二点底にして急角度の短期上昇トレンド(A)となり、12月13日に2,725円(併合前545円)まで上昇。その後、2017年1月18日の2,441円まで押し目を入れ、角度のゆるやかな上昇トレンド(B)へ移行しました。この中で11月9日の4,285円の高値をつけたあと、いったん調整入り。11月15日の3,445円、今年の1月4日の3,460円と二点底の形となって1月15日に3,670円で買い転換となっています。上昇トレンド(B)にサポートされていますが、ここを切ると昨年の4月14日の2,729円からの上昇トレンド(C)がサポートする形となります。

 

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