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クイズで「非OPEC」コモディティ関連キーワード解説(2)
吉田 哲
商品先物取引入門講座
商品先物取引とはどんな取引なのでしょうか?なかなか取引を行うまでには至らない、ちょっとハードルが高い存在・・・と感じる方も多いと思います。このコラムでは、「そもそも商品先物取引と…

クイズで「非OPEC」コモディティ関連キーワード解説(2)

2018/1/11
クイズで「OPEC」コモディティ関連キーワード解説(1)に続き、コモディティ銘柄の価格変動を報じるニュースに登場する、用語について解説します。
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 クイズで「OPEC」コモディティ関連キーワード解説(1)に続き、コモディティ銘柄の価格変動を報じるニュースに登場する、用語について解説します。

 今回のキーワードは「非OPEC」です。

 前回のキーワード「OPEC」の続編として、今回は「非OPEC」について解説いたします。

 OPEC(石油輸出国機構)に加盟していない産油国である「非OPEC」には、ロシアや米国などが名を連ねます。

 現在、ロシアがOPECとともに減産を実施していたり、その一方で、米国の原油生産量が記録的な水準まで増加していたりするなど、非OPECは話題が豊富で今後の原油市場を見通す上で欠かせない存在となっています。

 以下は、筆者が作成した、非OPECについて説明した文です。

 穴埋め形式にしてありますので、ヒントをもとにトライしてみてください(いずれも2択です)。解答は問3の下にあります。

 

問1:非OPECとは? 

出所:OPECの「Annual Statistical Bulletin」をもとに筆者作成

●問1のヒント

①    合計50以上 、 合計100以上
②    35 、 85
③    20% 、 30%
④    45:55 、 60:40
⑤    低下 、 上昇
⑥    OPECが増産を実施していること 、 OPECが減産を実施していること
⑦    米国の原油生産量が増加傾向にあること 、 中国の原油消費量が増加傾向にあること
⑧    拡大減産 、 協調減産

 

問2:ロシアとカナダについて

出所:筆者作成  

●問2のヒント

⑨    中東の盟主 、 OPECの盟主
⑩    自国製の工業品の素材 、 外交のカード
⑪    オイルサンド 、 タールサンド
⑫    米国 、 ロシア

 

問3:米国について

出所:米エネルギー省(EIA)のデータをもとに筆者作成

 ●問3のヒント

⑬    1850年代 、 1950年代
⑭    IT革命 、 シェール革命
⑮    減少傾向 、 増加傾向
⑯    30% 、 60%
⑰    30% 、 60%
⑱    減少傾向 、 増加傾向
⑲    薄れる 、 高まる
⑳    王族の争い 、 シェア争い

 

●解答

問1「非OPECについて」

 非OPECとは、OPEC(石油輸出国機構)に加盟していない産油国のこと。統計では、産油国は①合計50以上あり、そのうちOPEC(14カ国 2018年1月現在)と産油量が少なくその他に分類される国を除いた②35カ国程度が具体的な非OPECの国として確認できる。

 非OPEC内での生産シェアが③20%を超えるロシアと米国は、非OPECの主要国と言える。また、OPECと非OPECの生産シェアの比は、およそ④45:55である。近年は非OPECのシェアが⑤上昇傾向にある。

 非OPECのシェアが⑤上昇傾向にある背景には、⑥OPECが減産を実施していること(OPECのシェアが上がらない要因)、⑦米国の原油生産量が増加傾向にあること(非OPECのシェアが上がる要因)、などがあげられる。

 現在、非OPECの中の10カ国(ロシア、カザフスタン、アゼルバイジャンなど)はOPECと協調して減産を実施している。この⑧協調減産は、金融危機がきっかけとなり世界の石油需要が鈍化することを想定して実施された2008年以来である。 

 一般的には、OPEC単独よりも⑧協調減産の方が生産量の削減量が大きくなり、減産の効果(世界の石油の需給バランスを引き締めることや、原油価格を上昇させることへの寄与度)は大きくなると考えられる。

 

問2「ロシア・カナダについて」

 ロシアは、⑨OPECの盟主と言われるサウジアラビア、そして米国と並ぶ生産量を誇る、世界屈指の石油大国である。

 石油や天然ガスなどのエネルギーの他、小麦などの穀物、プラチナやパラジウムなどの貴金属などを豊富に有し、時としてその資源を⑩外交のカードとして用いることがある。

 ロシアは減産に参加する非OPEC側のリーダー的な存在である。昨年、同国の当局者が非OPECを代表し、OPEC総会後に開催された共同記者会見に臨んだ。

 カナダは、シェールオイルなどと同じ非在来型に分類される、⑪オイルサンド由来の原油の生産が盛んで、その多くを隣接する⑫米国に輸出している。

 このため、2016年に発生したカナダの原油生産地付近での森林火災や、2017年に発生したカナダから伸びる米国内の原油パイプラインでの事故などは、⑫米国の原油供給量を減らす要因と目され、原油価格の上昇要因となった。

 

問3「米国について」

 米国は、⑬1850年代、世界で初めて本格的に石油開発を開始した国である。2010年ごろからは「⑭シェール革命」により、シェールオイルの生産が急拡大した。米国の原油生産量は現在も⑮増加傾向にある。

 米国のエネルギー省(以下EIA)は、米国内の7つの地区をシェール主要地区としている。この7地区の原油生産量の合計は、米国全体のおよそ⑯60%を占め、同国の原油生産量を押し上げる原動力となっている。

 すでに、この7地区の原油生産量は、OPEC内で生産量が2位のイラクや3位のイランの生産量を上回っている。

 7地区の中で、テキサス州とニューメキシコ州にまたがる「パーミアン地区」は、最も原油の生産量が多い地区である。

 パーミアン地区の生産量は日量300万バレルを超え、米国全体のおよそ⑰30%、OPEC内生産4位のクウェートに匹敵する規模である。

 また、パーミアン地区の原油生産量はシェールブームが起きて以来、一貫して生産量が⑱増加傾向にあることから、原油価格の上下に依らない生産地区として存在感を強めている。

 EIAは、米国の原油生産量は2018年2月にはおよそ48年ぶりに月次ベースで日量1,005万バレルを超え、統計で確認できる1920年以降の最高となるとしている。

 米国の原油生産量がさらに増加すれば、サウジアラビアやロシアが実施している協調減産の効果が⑲薄まる可能性がある。

 また、原油生産量が増加中の米国が、減産を順守するため生産量を拡大できないサウジアラビアに肉薄することは、2014年後半に見られた⑳シェア争いの再発、原油市場の不安定化の要因になる可能性がある。

 

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