毎週金曜日夕方掲載

本レポートに掲載した銘柄

東京エレクトロン(8035)村田製作所(6981)アルプス電気(6770)ソニー(6758)日東電工(6988)ローム(6963)

 

1.半導体関連セクターを改めて概観する

 今のエレクトロニクスや自動車における技術革新は、半導体と電子部品に拠るところが大きくなっています。この傾向は2018年も変わらないと思われます。

 今回は、2017年の締めくくりとして、半導体と電子部品の両セクターを概観します。半導体関連セクターの2017年は株式市場において良好なパフォーマンスを示しましたが、2018年はどうなるかが焦点になると思われます。

 一方、電子部品セクターは、2017年は銘柄によってパフォーマンスに違いが出ました。また、新型iPhoneに対する懸念から、2017年年末は株価が軟調になる銘柄が多くなりました。これが2018年にどう変化するか、これも重要な論点です。

 まず半導体から。表1は、世界半導体出荷金額の単月ベースでの数字です。本稿の2017年12月15日号に掲載したもので、2017年10月までは好調に伸びています。2018年1月の上旬に2017年11月の3カ月移動平均値(SIA)、単月数値(WSTS)が順次公表される予定ですので、それに注目したいと思います。

表1 世界の半導体出荷金額:単月

単位:100万ドル、%
出所:WSTSより楽天証券作成

 

2.3D-NANDの大容量品の市況が下落

 グラフ1~3は、NAND型フラッシュメモリ(以下NAND)とDRAMの市況です。直近では、NANDの64ギガビット品、128ギガビット品の市況は横ばいですが、12月26日付け日経新聞によれば、大容量の3D-NAND(NANDを積層して(3次元にして)集積度を上げたNAND)である512ギガビット品、256ギガビット品が最近2カ月間で10%強下落しています。3D-NANDの歩留まりが改善しているため、供給量が増えている模様です。一方、64ギガビット品、128ギガビット品は、サムスン、マイクロン・テクノロジーなどのNANDメーカーが大容量の3D-NANDの増産に注力しているため、品薄になっており、市況が維持されています。

 このような、大容量品が増産効果で緩やかに価格が下落し、低中容量品の市況が堅調な状況が2018年も続く可能性があります。

 またDRAMは、主要3社によって市場が寡占化しており(NANDメーカーは5社)、市況が上昇しています。

グラフ1 NAND型フラッシュメモリの市況(2017年5月22日まで)

単位:ドル、多値品
出所:日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成

グラフ2 NAND型フラッシュメモリの市況(2017年5月29日から)

単位:ドル、TLC(注:2017年5月30日付で従来の多値品がTLCに変更された)
出所:日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成

グラフ3 DRAMの市況

単位:ドル、4ギガビット(DDR3)
出所:日経産業新聞主要相場欄より楽天証券作成

 

3.「ビットクロス」が始まっている

 NANDの市況下落は、大容量製品だけの小幅下落とはいえ、足元の株式市場ではネガティブに受け取られている模様です。2017年の半導体株の上昇は、NAND市況の堅調が理由の1つだったからです。

 しかし、NANDの市況下落は中長期では逆にポジティブに受け取ってよいと思われます。理由は、HDDとSSD(NANDを組み合わせて作った記録媒体、ソリッドステートドライブ)の間ですでに「ビットクロス」が始まっており、これがデータセンターにおけるHDDからSSDへの需要シフトを引き起こす可能性があるからです。

 表2は、各種媒体から採ったNAND(大容量品は3D-NAND)、SSD、HDDの価格から、1ギガビット当たりドル価格を計算したものです。HDD、SSDについては、価格.com掲載の価格も参考までに使いました(データセンター向けの価格が採れないため、パソコン向け価格を代替として使いました)。

 これを見ると、SSDのビット単価は、普及品である7,200rpm(毎分7,200回転)HDDのビット単価よりは高いものの、高級品である15,000rpmHDDよりは既に安くなっていることがわかります。たとえば、SSDの512GB品(ADATA製品)の1ギガビット当たり価格は0.050ドルですが、HDDの600GB品(15,000rpm、3.5インチ、シーゲート製品)のそれは0.068ドルです(SSD製品にもよりますが、最安価格ベースでは2017年前半からビットクロスが始まっています。平均価格では2017年10-12月からの模様です)。

 価格.comに掲載されている価格推移グラフによると、3D-NAND搭載のSSDは、過去3カ月間で12~14%価格が下落しています。これに対して15,000rpmHDDの価格はほぼ横ばいで、製品によっては約2%値上がりしているものもあります。HDDの完成品はウェスタンデジタルなど数社の寡占状態にあり、HDD用部材も同様です(たとえばHDD用スピンドルモータは日本電産が世界シェアの約90%を持っています)。このため、HDDも部材も価格が下がりにくくなっています。

 2018年は、この「ビットクロス」がすでに始まっている状態で3D-NAND市況が緩やかに下落することで、データセンターにおいて高級HDDから大容量SSD(3D-NAND)への需要シフトが強く喚起される可能性があります。「ビットクロス」とは半導体業界の言葉で、半導体の最新製品のビット当たり価格が旧製品のそれを下回ることを指しますが、歴史的にはこれが大規模な需要シフトを引き起こしてきました。

 HDD→SSDのビットクロスとNANDの市況下落は、現時点ではデータセンターの中で外部とのアクセス系(情報の出し入れが多い部分)への採用に留まっているSSDが(データセンター全体のSSD比率は10%以下と思われます)、時間がかかるとは思われますが、HDDに代わってデータセンターの記録媒体の中心になるきっかけとなる可能性があるのです。

表2 3D-NAND、SSD、HDDの1ギガビット当たり価格

出所:楽天証券作成
注1:1ギガバイト=8ギガビット
注2:円価格は1ドル=112円でドル価格に換算した
注3:価格.comの価格は最安価格

 

4.データセンターの「フルNAND」化が大きなテーマに

 HDD→SSDのビットクロスは、データセンターの「フルNAND」化の引き金になると思われます。「フルNAND」とは、データセンターの記録媒体を完全にSSDで構築する発想です。HDDに比べてNANDからなるSSDは、省エネ、省スペースで高速処理ができることが大きな優位性ですが、これまではNANDの価格が高く品不足だったため、データセンターのフルNAND化は困難でした。

 しかし、3D-NANDの大容量品の生産が増加するのであれば、フルNANDの実現可能性が高くなります。フルNANDが実現可能になると、今まで諦めていた潜在需要が顕在化する可能性もあるため、3D-NAND市況が下落せずに横ばいで推移する可能性もあります。

 

5.引き続き半導体関連に注目したい

 これまで述べたように、NANDとSSDは、データセンター需要の増加が続くと予想されることに加え、HDDからSSDへの転換需要が期待できます。また、NAND同様データセンターに使われるサーバーに装着されるDRAMも需要が旺盛で市況が上昇しています。このため、メモリメーカーにとっての収益環境は2017年に続き2018年も良好と予想されます。

 一方、ロジック半導体は、サーバー用MPU以外では伸びが乏しい模様です。グラフ4、5はTSMCの月次売上高の推移を見たものですが、2017年11月は前年比0.1%増と横ばいでした。売上高の水準は高いですが、伸びはありません。新型iPhone向けをはじめとしたロジック半導体は足元では大きく伸びてはいない模様です。

 ただし、2018年は7ナノ量産設備への投資が本格化します。2018年秋発売の次期iPhoneに搭載される予定の7ナノCPUがどの程度伸びるか、あるいは、7ナノ化の可能性があるエヌビディアのGPU(画像処理用だけでなく、自動運転用AIチップとして使われる)の需要がどの程度あるかなどが焦点となりそうです。

 このような半導体デバイスの市場動向を半導体製造装置の側から見ると、2018年もメモリ中心に大型投資が行われると思われます。そして、それにロジック向けがどれだけ上乗せされるかが焦点となります。足元の販売動向を見ると、日米共に半導体製造装置販売高は堅調です。2017年11月の日本製半導体製造装置販売高は、前年比21.1%増、前月比0.7%減の1,534億4,600万円、北米製は前年比27.2%増、前月比1.6%増の20億5,220万ドルでした。

 引き続き半導体関連銘柄、東京エレクトロン、SCREENホールディングス、ディスコ、レーザーテック、SUMCO、信越化学工業などに注目したいと思います。

グラフ4 TSMCの月次売上高

単位:100万台湾ドル
出所:会社資料より楽天証券作成

グラフ5 TSMCの月次売上高:前年比

単位:%
出所:会社資料より楽天証券作成

表3 日本製半導体製造装置の受注高と販売高(3カ月移動平均)

単位:百万円、%
出所:日本半導体製造装置協会より楽天証券作成
注:2017年4月より受注高とBBレシオを公表しなくなった

表4 北米製半導体製造装置の受注高と販売高(3カ月移動平均)

単位:100万ドル、%
出所:SEMIより楽天証券作成
注:2017年1月より受注高とBBレシオを公表しなくなった

グラフ6 日本製、北米製半導体製造装置販売額(3カ月移動平均)

単位:1,000ドル
注:日本製半導体製造装置販売高は月末の為替レートでドルに換算
出所:日本半導体製造装置協会、SEMIより楽天証券作成

 

6.電子部品セクター:iPhoneⅩに対する見方が分かれる

 一方、電子部品セクターを見ると、アップルの「iPhoneⅩ」に対する懸念の声が株式市場に出てきました。2017年11月に発売されたiPhoneⅩは、日本では堅調に売れている模様ですが、世界全体で見るとアップルの予想を下回っている可能性があるという見方が出ています。理由は価格の高さであり、さすがに12万9,800円(日本での256GBタイプの税抜き価格、アップル直営店で一括払いの場合)という高価格を受け入れるユーザーは多くないのではないかという疑問が出ているようです。

 売れ行き不振説が実際にどうなのかは、2018年1月最終週に予想されるアップルの2017年10-12月期(2018年9月期1Q)決算発表と2018年1-3月期ガイダンスを確認する必要があります。2017年7-9月期のiPhone販売台数は前年比2.6%増の4,668万台と、すでに販売台数は低成長になっています。新型iPhoneの発売が遅れたため、2017年10-12月期のiPhone販売台数は前年割れの可能性がありますが、それがどの程度なのか、2018年1-3月期にリカバリーできるのかが焦点となります。

 一方で、12月19~25日のクリスマスシーズンの真っ盛りに世界中で稼動開始したモバイル端末(スマートフォン、タブレット)の44%はアップル製品だったという報告もあります(前年同期も44%、2番目はサムスンでシェア26%(前年同期は21%)、Yahoo傘下のFlurryが公表)。アップル製品の中でシェアが高い順位は、iPhone7(アップル製品中のシェア15.1%)、6(同14.9%)、Ⅹ(14.7%)、6s(12.6%)という順位です。安い旧機種が好まれる新興国も含めた全世界での順位なので、iPhoneⅩは健闘しているとも解釈できます。

 日本の電子部品メーカーを選ぶ場合には、新型iPhone(iPhoneⅩとiPhone8シリーズ)の売れ行きにやや不透明感があるため、高級スマホに搭載されているそのメーカーの電子部品の数が世代を重ねるごとに増加し、スマートフォンの台数成長が鈍くとも一定の利益成長が実現できる可能性があり、かつ、主力製品の市場シェアが高い銘柄を選びたいと思います。表5のように、少なからぬ電子部品がスマートフォンが高級化するに従って数多く搭載されるようになります。

グラフ7 iPhone販売台数

単位:万台
出所:会社資料より楽天証券作成

表5 スマートフォンに搭載される電子部品の個数

出所:村田製作所資料より楽天証券作成
注:ハイエンドは、マルチキャリア、LTE-Advances(キャリアアグリゲイト)、ミッドレンジはマルチキャリア、LTE、ローエンドはシングルキャリア、LTE

表6 主なスマートフォン用電子部品の概要

出所:会社資料とヒアリングより楽天証券作成
注:Samsung Electro-Mechanicsは韓国サムスン電子系の電子部品会社

 

7.中長期的には自動車向けが重要になる

 電子部品にとっては、中長期的はスマホだけでなく、自動車向けが重要になります。

 表7は、自動車におけるチップ積層セラミックコンデンサ(MLCC)の搭載個数の推移を見たものですが、自動車の電動化が進むに連れて、MLCCの搭載個数が増加することがわかります。MLCCは電圧を制御するために電子機器で多用される電子部品であり、この部品が増える際には、他の電子部品も増加する傾向があります。

 要するに、自動車が電子部品、半導体、モーターとそれらを制御するソフトウェアのかたまりになる過程が進行中であるということです。自動運転と電気自動車の普及は、この流れを加速させることになると思われます。

表7 チップ積層セラミックコンデンサの自動車搭載個数

単位:個
出所:村田製作所資料より楽天証券作成
注:マイクロハイブリッドは、モーターで減速時のエネルギーを回収し、蓄電池に貯め、車両内で使うもの(例:スズキのエネチャージ)

 

8.注目銘柄:村田製作所、アルプス電気、ソニー、日東電工、ローム

村田製作所

 通信系電子部品に強く、2018年3月期上期売上高の53%が通信向けです。電子部品会社は顧客名や取引内容を明らかにしませんが、iPhoneや中国スマホの高級スマホにMLCCをはじめとする村田製作所の電子部品が採用されていると思われます。

 新製品である樹脂多層基板「メトロサーク」の生産性が悪化し追加投資が必要になったことから、2018年3月期会社予想営業利益は、当初予想の2,260億円から1,700億円へ下方修正されました(2017年3月期実績は2,012億1,500万円)。ただし、メトロサークの生産性問題は最悪期を過ぎており、来期2019年3月期には同製品は黒字転換できると思われます。メトロサークの売上高は楽天証券推定で2017年3月期200~300億円、2018年3月期予想500億円以上と、村田製作所にとって重要な成長製品です。

 また、高級スマホへのMLCC搭載個数が増加していることも業績上のプラス要因です。

 来期は増益転換すると予想されます。中長期での投資妙味を感じます。1年の期間で2万0,000円前後の株価が期待できると思われます。

表8 村田製作所の業績

株価 15,120円(2017/12/28)
発行済み株数 212,745千株
時価総額 3,216,704百万円(2017/12/28)
単位:百万円、円
出所:会社資料より楽天証券作成
注:当期純利益は当社株主に帰属する当期純利益

アルプス電気、ソニー

 高級スマホにとってカメラ性能の強化は重要です。iPhoneⅩのようにデュアルカメラ(カメラの眼が2つ)で、両方の眼に手ブレ補正用アクチュエーターを装着し撮影性能を上げることが、今後他の高級スマホでも普及すると思われます。

 また、現在は多くのスマホのインカメラ(内側カメラ、自撮りに使う)はアクチュエーターがない短焦点ですが、自撮りが重要になるにつれて、インカメラのデュアル化、アクチュエーターの装着が、今後数年間で予想されます(すでに一部の高級スマホでインカメラがデュアル化しています)。

 アルプス電気は高級スマホ用アクチュエーターで世界シェア約80%の最大手です。スマホ用アクチュエーターの伸びが業績に大きく寄与すると思われます。2018年3月期会社予想営業利益は前年比51.7%増の673億円ですが、iPhoneⅩ、iPhone8シリーズと旧機種の「7」などの売れ行き次第では、上乗せがあり得ます。また、ゲーム機向け振動デバイスが好調なこともプラス要因です。

 高級スマホにおけるカメラ強化の動きは、ソニーにとってもメリットが大きいものです。アウトカメラ(外側)、インカメラ(内側)の画素数等の性能が向上するにつれてイメージセンサの価格が上昇し、デュアル化して個数も増えるため、イメージセンサで世界シェア44%(1位)のソニー半導体部門は中長期的成長が可能になると思われます。

 ちなみにソニー半導体部門の営業利益は、円高と熊本地震の影響で業績が低迷した2017年3月期78億円の赤字から、2018年3月期1,500億円(カメラモジュール製造子会社の持分譲渡益275億円を除くと実質約1,200億円)に急回復する見通しです。ゲーム&ネットワークサービス、金融に次ぐ重要部門になっています。来期も高い伸びが予想されます。

 アルプス電気は、今後6~12カ月間で4,000円台の株価が、ソニーは、同じく6,000円台の株価が期待されます。

表9 アルプス電気の業績

株価 3,230円(2017/12/28)
発行済み株数 195,905千株
時価総額 632,773百万円(2017/12/28)
単位:百万円、円
出所:会社資料より楽天証券作成

表10 ソニーの業績

株価 5,092円(2017/12/28)
発行済み株数 1,263,557千株
時価総額 6,434,032百万円(2017/12/28)
単位:百万円、円
出所:会社資料より楽天証券作成

日東電工

 iPhoneⅩには、iPhoneとして初めて有機ELディスプレイが搭載されました。有機ELディスプレイは、自家発光するため液晶のようにバックライトが要らず、ディスプレイを薄くして曲げることができます。また、表現力も高いディスプレイです(漆黒の黒が表現できる)。

 日東電工は、各種の有機ELディスプレイ用材料を販売しています。日東電工のスマートフォン1台当たりの販売金額は、有機ELディスプレイ向けは液晶ディスプレイ向けの約25%増になります。また、有機ELディスプレイの供給不足によって高級液晶ディスプレイの需要も多くなっており、液晶ディスプレイ用材料も増加しています。この状態が今後数年間続くと予想されるため、日東電工の事業環境は良好と思われます。

 6~12カ月の期間で、1万5,000円以上の株価が期待されます。

表11 日東電工の業績

株価 10,055円(2017/12/28)
発行済み株数 162,406千株
時価総額 16,330億円(2017/12/28)
単位:百万円、円
出所:会社資料より楽天証券作成
注:当期利益は親会社の所有者に帰属する当期利益

ローム

 ロームは半導体メーカーであり、スマホ用に各種センサー、手ブレ補正用IC、トランジスタなどを販売しています。スマホ向けだけでなく、自動車、産業機器、ゲームなどさまざまな分野向けに各種LSI、ディスクリート半導体(トランジスタ、ダイオード、抵抗器など)などを製造、販売しています。特に、電源用IC、パワー半導体などに強みを持っています。

 月次売上高は、10月前年比20~25%増、前月比0~5%減、11月前年比15~20%増、前月比0~5%減と、前年比で20%前後の伸びが続いています。例年10月から翌年2月頃まで前月比がマイナスになりますが、足元は堅調と言えます。

 今期の会社予想営業利益は前年比54.0%増の490億円ですが、このまま変調がなければ、550億円前後の営業利益が期待できます。来期も業績好調が予想されます。

 6~12カ月の期間で1万5,000~1万6,000円以上の株価が期待できると思われます。

表12 ロームの業績

株価 12,630円(2017/12/28)
発行済み株数 105,775千株
時価総額 1,335,938百万円(2017/12/28)
単位:百万円、円
出所:会社資料より楽天証券作成
注:発行済み株数は自己株式を除いたもの

 2017年の楽天証券投資WEEKLYはこれにて終了です。1年間お読みいただきありがとうございました。良いお年をお迎えください。

 2018年もよろしくお願い申し上げます。

本レポートに掲載した銘柄:東京エレクトロン(8035)村田製作所(6981)アルプス電気(6770)ソニー(6758)日東電工(6988)ローム(6963)