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今日の一言
学ぶことをやめてしまえば、20歳だろうが80歳だろうがその人は老いている。学び続ける人は若いのだ。人生において最も素晴らしいのは心を若く保つことだ。- ヘンリー・フォード
The Boys of Summer
今週金曜日は米雇用統計の発表がある。パウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長は、インフレを抑制するためには雇用市場の需給バランスが「月10万人」に近い程度まで調整される必要があると考えているが、今年になって就業者は月平均23万人以上のペース増え続けており、クールダウンする様子は見られない。パウエル議長は、就業者が増えることが問題ではないと強調する。FRBが積極的に金融を引き締める中でも、企業の採用意欲が旺盛であることは米経済の強さの証明であり、むしろ歓迎すべきことである。
FRBが本当に懸念しているのは雇用者数ではなく、賃金上昇率である。米国ではベビーブーマー世代を中心としたグレート・レジグネーション（大量離職）が発生し、労働市場は構造的な働き手不足に直面している。企業は労働力を確保するために高い給料を払う必要があり、その労働コストは価格に転嫁されてインフレが上昇する。インフレで生活コストが上がると、より高い給料を求めて転職しようとする人が増え、企業はさらに賃上げし、そのコスト上昇分を値上げするという「賃金・物価スパイラル」をFRBは問題視しているのだ。
FRB前議長で経済学者でもあるイエレン財務長官は、30数年前に発表した労働市場に関する学術論文の中で、「不況の後、多くの人々は労働市場から完全に離れるが、時間の経過と共に、景気回復と賃金の上昇を期待して再び労働力として戻ってくる」と論じた。労働市場がひっ迫すると賃金が急上昇し、賃金が上昇すると物価高になる。そうすると高賃金に惹かれたり、インフレで生活が苦しくなったりして再び労働市場に戻ってくる労働者が増える。労働力参加率が上昇する中で失業率と賃金は次第に安定に向かい、最終的には賃金の伸びが鈍化する。これがイエレン氏の考えであり、今後の雇用市場はイエレン理論の正しさを証明することになるかもしれない。
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