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著者の窪田真之が解説しています。以下のリンクよりご視聴ください。
「日経平均最高値でも日本株は割安と判断する理由」

日経平均が34年ぶりに最高値を更新

　先週（営業日2月19～22日」の日経平均株価は、1週間で611円上がり、22日には終値3万9,098円まで上昇、34年ぶりに史上最高値（1989年12月29日の3万8,915円）を更新しました。日本の構造変化を評価した、外国人投資家の買いが続いていると考えられます。

　私は、日本株は現水準でなお割安で、長期的な上昇余地は大きいと判断しています。日経平均は、2024年末に4万円、2025年末には4万3,000円まで上昇すると予想しています。

　ただし、日経平均の上昇ピッチが少し速すぎて、テクニカルにやや過熱感があることには注意が必要です。

日経平均と13週移動平均線：2022年7月4日～2024年2月22日

出所：QUICKより楽天証券経済研究所が作成

　ご覧いただくと分かる通り、日経平均は2月22日時点で、13週移動平均線よりも11.3％上方にかい離しています。過去の経験則から、13週移動平均線よりも10％以上、上方かい離している場合、日経平均に「やや過熱感がある」と判断します。

　短期的にスピード調整する可能性もあります。それでも、日本株が割安で中長期的な上値余地が大きいとの考えは変わりません

史上最高値でなお日本株が「割安」と判断する理由

　私は、一貫して「日本株は割安」、「長期的に上昇余地が大きい」とお伝えしてきました。その根拠を、今日はもう少し詳しくお伝えします。

　円安とデフレによって、日本の株価だけでなく、株価、地価、物価、賃金が、国際比較で割安になってきていて、それを外国人が評価し始めた、という考えはかねてよりお伝えしている通りです。

日経平均年次推移と、東京証券取引所の平均PER推移：1973年12月～2024年（2月22日）

出所：QUICK・東証データより楽天証券経済研究所が作成

　日本株が割安と判断する理由を、株価指標を使って、もう少し詳しく説明します。東証プライム市場の平均PER（ピーイーアール：株価収益率）は16.5倍です。世界の主要株価指数の平均PERは、古今東西おおむね10倍から20倍で評価されてきています。

　よって、日本の平均PER16.5倍は妥当水準といえます。ただし、株の益利回りと長期（10年）金利の差である、イールドスプレッドで見ると、日本株が割安であることが分かります。

日米株価指数のイールドスプレッド比較：2024年2月22日時点

出所：QUICKおよび各種資料より楽天証券経済研究所が作成