日本も「物価安定」崩壊？サービス価格に上振れリスク（愛宕伸康）

むしろ、予想以上の上振れリスクに警戒が必要

　このように、同じエネルギー価格急騰がきっかけでインフレとなった2008年とは大きく違う様相を呈しており、インフレが長期化する可能性が高まっているようにみえます。むしろ、このところ気になっているのは、サービス価格が予想以上に上振れてしまうリスクです。

　消費者物価指数は、総合指数は582、生鮮食品およびエネルギーを除く総合指数は512の品目から構成されますが、後者（月次データ）の前年同月比を横軸にとり、縦軸に同じ前年同月比となった品目数の割合をとったグラフ（ヒストグラム）を作ってみました（図表5）。

　図では、2008年10月と、新型コロナ禍以降（2021年4月、2022年4月、2023年4月、直近2023年11月）の形状を比較しています。

　見方はこうです。例えば、特定の品目が特殊要因により大きく上昇し、それが全体を押し上げている場合、プラス領域である右側のどこかで小さな山ができますが、大半の品目は伸びていないため、ゼロ％近辺の山が高くなります。まさに2008年10月（赤色点線）がそんな形状になっているのですが、実は2021年4月も2022年4月も同様の形状であることが分かります。

＜図表5　消費者物価（サービス）品目前年比のヒストグラム＞

　ところが、2023年度になって大きな変化がうかがわれます。ゼロ～1％の山が低くなり、代わりに右側の領域が膨らむ傾向が強まっています（例えば、6％や4％に山ができています）。

　実は、こうした右側が膨らんだ形状は1970年代や1980年代でもよく見られており、1990年代後半以降企業に染み付いた「価格据え置きが当然」「値上げなんか無理」といった固定観念（これを日銀は「ノルム」と呼んでいます）が、ここにきて崩れている可能性を示唆しています。

　ウエートの高いサービス価格が予想以上に上振れ、高インフレが長期化すると、「2％」の持続的・安定的な実現を待つという日銀の姿勢に、疑問符が投げかけられることにもなりかねません。

　果たしてサービス価格の伸びがこの先どこに落ち着くのか。そのカギを握るのは賃金上昇率です。植田和男総裁は春闘やサービス価格を注視していると述べていますが、「2％」を下回ってしまわないかという観点からではなく、上回り続けてしまわないかという観点から、注視せざるを得なくなるかもしれませんね。