今週は米中で重要な経済指標の発表もあり、下値を試す可能性も

先週の結果

先週は、2万7,500～2万8,500円のレンジの中で、2万8,287円をつけて2万7,427円まで下落

　先週の予測では、前週（3月27日～31日）は、16日に2万6,632円まで急落して彼岸底をつけてからの急激な戻りで31日（金）には終値で2万8,041円と2万8,000円台を回復したことで、先週は2万7,500～2万8,500円のレンジの中で、いったん高値をつけて一服する可能性があるとしました。

　先週は名実ともに新年度入りとなりましたが、目先の急速な戻りは買い戻しを中心とした大きな上昇であり、2万8,500円水準を前に一服するとしました。

　ここでの一服は、次の再上昇で2万8,500円を突破すれば、3月9日の高値2万8,734円を目指すことを想定しました。

　結果的に週前半は4月4日（火）の2万8,287円を高値に、この水準でもみあっていましたが、5日（水）は、前日の米国株式が3指標そろって反落し、ドルが売られて円高方向となったことも重しとなり、▲474円の2万7,813円と4日ぶりに大幅反落となりました。　

　米株の上昇が止まり、為替が円高に傾き、利益確定売りが膨らんできました。

　市場の解説では、これまでに日経平均は2万8,000円を超えると調整のパターンを繰り返しており、前日が目先のピークだったとみられるとしています。

　6日（木）も引き続き、為替が円高方向となって、一時130円台後半となっており、7日（金）に米国の3月雇用統計の発表があり、労働市場の悪化が景気への影響が懸念されて利益確定売りが優勢となり、日経平均は一時▲385円の2万7,427円まで下げて、終値は▲340円の2万7,472円となりました。

　週末7日（金）は、朝方は前日の米国株高で買いが先行し、前日、大幅続落の反動もあり、寄り付き後まもなく＋118円の2万7,591円まで上昇するも、その後は伸び悩み、一時＋11円の2万7,484円まで押し戻され、前引けは＋40円の2万7,512円でした。

　後場は、いったん下げに転じ2万7,456円まで売られましたが、その後、再びプラス圏に値を戻し、終値は＋45円の2万7,518円で引けました。米国の週末は、グッドフライデーで休場でした。

　先週の米国市場の動きは、2月JOLTS求人件数や3月ADP雇用者数など労働市場の減速が示され、米景気の先行き不安が高まり、10年債利回りは一時7カ月ぶりの水準まで下げました。