今週の予想

今週は、基本的に神経質な展開で下値を探る動きへ

　今週は、3月相場に突入しますが、日本銀行会合（3月9～10日）や米国では、3月10日に2月雇用統計の発表を控え様子見が意識されます。特に米国の動きに注意が必要となります。

　2月に入って経済指標に予想を超える強いものがみられ、市場予想を超えるものが多くなると、インフレ圧力から金利の上昇や株価の下落となるため、チグハグな動きになりやすいといえます。

　日銀会合は黒田東彦総裁の下では最後になるため、これが経過するまでは動きづらいといえます。これまでのように2万7,500円を超えてくると目先は上値が重くなると思われます。

　結局、先週末の日経平均株価の急反発は、植田和男次期総裁の所信聴取を受けての安心感からの反発であり、引け後の米国市場のインフレの高止まりによるドル買い・円売りを受けて、ダウ工業株30種平均は再び大きく下げました。

　日経平均は、1月下旬以来もみあっていた2万7,500円水準から22日（水）には一時2万7,046円まで下げており、徐々に戻りを試しながら下放れしてきたようにみえます。

　ただし、中長期的な業績回復を期待できる半導体関連株（化学や機材も追随）は、来年の市況好転を先取りする動きをみせているため、全体相場が軟化しても下値はサポートされることになります。

　チャートは、日米ともに「売転換」の形となっています。ダウ工業株30種平均は3カ月続けたもみあいを下放れし、柴田罫線では三角保ち合いを22日（水）に下放れしています。

　日経平均は、日足は2万7,200円を終値で切っており、日足チャートは「陰転」を暗示し、これはもみあいの攻防の結果、売り方有利に転換した形です。当面のレンジは2万6,900～2万7,500円とします。

今週の指標：日経平均株価

　今週の日経平均は、先週、植田次期総裁の所信聴取を受けての安心感から反発しており、引け後の米国市場のインフレの高止まりによるドル買い・円売りを受けて、NYダウは再び大きく下げ、日経平均は1月下旬以来もみあっていた2万7,500円水準から22日（水）には一時2万7,046円まで下げており、徐々に戻りを試しながら下放れしてきたようにみえます。

　ただし、中長期的な業績回復を期待できる半導体関連株は、来年の市況好転を先取りする動きをみせているため、全体相場が軟化しても下値はサポートされることになります。

先週の動き

　先週は、2万7,200～2万7,800円のレンジの動きを想定し、2万7,200円を切る場合は米国のインフレと連動する形で金利が上昇した時は要注意としました。

　結果的に2月21日（火）米国市場で景気が予想を上回り、インフレ圧力を抑えるためにFRB（米連邦準備制度理事会）の利上げの長期化観測から株式市場が3指標そろって大幅反落となりました。NYダウは▲697ドルの3万3,129ドルとなって、柴田罫線で三角保ち合いの下放れとなり、「売転換」となっています。

　これを受けて22日（火）の日経平均は、▲368円の2万7,104円と2万7,200円の下値抵抗ゾーンを割っています。23日（木）は、休場。　　

　24日（金）は、半導体関連が買われ、また、次期日銀総裁候補の所信聴取も無事に通過し、日銀の緩和継続の思惑がサポートとなり、一時＋361円の2万7,465円と大幅反発し、終値は＋349円の2万7,453円でした。