長期的視野で株価指数別の騰落率を比較する

　米国市場では、3日に発表された「予想以上に強かった雇用統計」が相場の流れを変え、債券安・株安を余儀なくされました。2月は、FRB（米連邦準備制度理事会）高官から「高インフレの長期化」や「政策金利の引き上げ継続」を示唆する発言が繰り返され、株式市場の上値が押さえられることが多くなっています。

　昨年10月以降、インフレ率の減速で債券金利が頭打ちとなるなかで復調をたどっていた米国株は「戻り相場の一巡」にさしかかり、中間反騰の流れがいったん停止しつつあるようにみえます。昨年春からの利上げ累積効果による、米国景気や企業業績に対する影響も避けられず、株式がいったん調整入りする可能性には警戒したいと思います。

　ただ、そうした短期的な株価のブレを消化して資産形成に寄与するのが「長期投資」とも言えます。

　図表1は、世界の主要株価指数の年初来、1年前比、3年前比、5年前比、10年前比、20年前比、30年前比それぞれの騰落率を比較検証したものです。1年前比騰落率にはいまだマイナスが目立ちますが、3年、5年、10年、20年、30年の期間で振り返ると全ての騰落率がプラスであることがわかります。

　同時に、S＆P500種指数やナスダック総合指数の長期騰落率が、欧州や日本などの長期騰落率を圧倒している点にも注目したいと思います。株式市場は、期待と不安で今後も上下することが想定されますが、長期投資や積立投資を実践することの意義を、こうした市場実績であらためて確認したいと思います。

＜図表1＞世界株価指数を期間別騰落率で比較

（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成（2023年2月15日）