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迫り来る不況の不吉な予測
6月末時点の保有状況に関する規制当局への提出書類（13F）によると、「ビッグショート」のマイケル・バリーはポートフォリオ全体を清算し、第2四半期末に1銘柄のみを保有しているという。この13Fの開示は、米国の取引所で取引されている株式の保有のみの開示であり、米国以外で取引されている証券やショート（売り）ポジションは明らかにされない。
米国の投資家、ヘッジファンドマネージャー、および医師であるマイケル・バリーは、2008 年の金融危機の直前に住宅ローンに対する賭けに勝った後、注目を集めるようになった。今年の5月に「2008年について私が言った通り、航空機の墜落を見ているようだ。痛みを感じ、楽しくなく、私は笑顔でない」とツイートし、迫り来る不況の不吉な予測をしている。
マイケル・バリーはGEOグループの330万ドルの株を除く全てのポジションを売却したが、残した1銘柄のGEOグループは、不法入国者収容施設を含む私立刑務所と精神保健施設を米国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランド、および南アフリカで運営している。
マイケル・バリーの持っている唯一の銘柄GEOグループは、この先の世界経済の混沌（こんとん）を予感させるような業務内容ではないか…。
GEOグループ（日足）
米国では中小企業が苦境に立たされているようだ。マーク・ファーバーの「The Gloom, Boom ＆ Doom Report」の8月号によれば、「米国の中小企業の経済見通し」が悲惨なものとなっている。
以下にマーク・ファーバーの月刊レポートから抜粋したものを紹介する。
「図4は全米独立企業連盟が米国の中小企業約800社を対象に経済見通しを調査したものだ。成長と雇用の適切な先行指標である。ここから分かるように、指標はどん底を更新するまでに崩落している。2008～09年の低迷期よりもはるかに低い。マクロコンパス社は、この米中小企業経済見通し指標を次のように評していた。これは企業が今後の経営概況について抱いている見通しについての質問回答から形成された景気動向指数である。本当に酷い。基本的に将来の業績について楽観視していない」
米国の中小企業による経済見通し
「さらに悲惨なのがマクロコンパス社の世界与信拡大指数である。過去12カ月にわたり前代未聞の激しさで転落しているのだ（図5）」
世界与信拡大指数（2004～2022年）
市場でミンスキーモーメントを引き起こす問題となっている証拠金債務（マージンデッド）についてみてみよう。
米国の証拠金債務（1999～2022年）
「ウルフ・リヒターが以下のように指摘している。6月の証拠金債務は前月から690億ドル急減した。これは800億ドル急減した1月に次ぐ、月間で過去2番目に大きな減少だ。割合でみると9.2％減である。この手の減少率は、みてのとおり、常に株式市場で最大級の投げ売りがあったことと関連がある。6月の証拠金債務6,830億ドルは、2021年10月のピーク（9,360億ドル）から2,520億ドル減となった。つまり、27.5％減だ。ナスダック指数は昨年11月中旬に天井を付けてから30％近く下げている。S＆P500は1月初めに天井を付けてから20％近く下げた。証拠金債務が著しく減少している。ただし、2000年と2007年のピーク時よりも、まだはるかに大きい。証拠金債務が減少した理由はいくつかある。株価の下落はそのひとつにすぎない。消費者物価インフレと金利上昇で小口投資家の購買力が低下したのも証拠金債務減少の理由に挙げられる」
「起きている何かとは、アナリストやストラテジストの予想を大幅に超える景気の低迷だと思う。考えてみてほしい。中銀と政府が景気後退にどう反応するか。間違いなく、景気低迷への対応は、放漫財政を復活させて、量的緩和策を追加投入することであろう。（QE5）したがって、現在の景気低迷でインフレと金利はしばらく低下すると予想しているものの、長期的にはインフレと金利の見通しが不都合なものとなってもおかしくない」
「ただし、ひとつ補足しておきたい。米国株は6～7月に極めて売られ過ぎの状態に達している。反発があるはずだ。ひょっとしたら全員が予想している以上に上げるかもしれない（図18）。しかし、高値更新はあり得そうにない。各国の経済的・政治的・社会的・国際的緊張が2008年や2020年3月よりもはるかに悪化しているからだ」
出所：「究極の逆張り投資家」 マーク・ファーバー博士のグローバルマクロ戦略思考レポート 2022年8月号
株式への配分の高さ・対現金比（2001～2022年）
現在、バンク・オブ・アメリカは、ファンドマネージャーの現金保有が6.1%から5.7%に減少したため、投資家はもはや弱気ではなくなったと述べている。
世界の成長悲観論は緩和されている
