2022年7月個人投資家に人気だった積立銘柄は!?

2022年7月 米国株式買付者数ランキング

順位 ティッカー 前月順位 銘柄名 関連するテーマ
1 VTI 1 バンガード・トータル・ストック・マーケットETF ETF、米国株式
2 SPYD 2 SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF ETF、高配当株式
3 VYM 3 バンガード・米国高配当株式ETF ETF、高配当株式
4 SOXL 4 Direxion デイリー 半導体株 ブル 3倍 ETF レバレッジETF、半導体
5 VOO 5 バンガード・S&P 500 ETF ETF、S&P500
6 HDV 7 iシェアーズ コア米国高配当株 ETF ETF、高配当株式
7 AAPL 6 アップル スマホ、PC
8 SOXS 14 Direxion デイリー 半導体株 ベア 3倍 ETF レバレッジETF、半導体
9 QYLD 9 グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF ETF、ナスダック100
10 T 19 AT&T 通信大手
※楽天証券内買付人数ベース。2022年7月1日~7月31日、国内約定日ベース。

 楽天証券における7月の米国株式月間買付者数ランキングでトップとなったのは、バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)で、揺るぎない1位をキープしています。

 TOP10のうち、ETF(上場投資信託)が8割を占めています。高配当銘柄との連動を目指すETFのほか、供給不足問題が再び話題になった半導体関連のレバレッジETFもランクインしています。個別銘柄でランクインしたのはアップルとAT&Tだけです。

 アップル(AAPL)は、7月28日に4-6月期決算を発表しました。売上高が前年同期比2%増の829億5,900万ドル、純利益が11%減の194億4,200万ドルとなり、7四半期ぶりの減益となりました。

 中国のロックダウンに伴う部品供給の制約やドル高が、利益を押し下げた原因だと考えられます。ただ、主要商品である「iPhone」の売上高は前年同期比約3%増の407億ドルで、市場予想を上回る好調な結果となりました。

 AT&T(T)は7月21日に4-6月期決算を発表し、売上高は296億ドル、一株あたり利益は0.65ドルと、ともに市場予想を上回る結果となりました。ただ、第2四半期における多額投資および回収タイミングを理由に、通期フリーキャッシュフロー見通しを、従来の160億ドルから約140億ドルに下方修正したことで、一時10%安となりました。

 また、7月20日に前年同期比で増収増益を発表したテスラ(TSLA)は、アマゾンやアルファベットに続き、1対3の株式分割を8月25日に実施することを発表しました。4-6月期の販売台数は前年同期比27%増の25万4,695台でしたが、1-3月期からは18%の減少となりました。

2022年7月 中国株式買付者数ランキング

順位 ティッカー 前月順位 銘柄名 関連するテーマ
1 2800 1 Tracker Fund of Hong Kong(トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン) ETF、ハンセン指数
2 700 5 騰訊控股(テンセント・ホールディングス) インターネットサービス大手
3 20 23 商湯集団(センスタイム・グループ ) 画像認識システム最大手
4 9988 3 阿里巴巴集団控股(アリババ・グループ・ホールディング) ネット通販最大手
5 2833 4 Hang Seng Index ETF (ハンセン・インデックス・ETF) ETF、ハンセン指数
6 3988 7 中国銀行(バンク・オブ・チャイナ) 金融(銀行)
7 1810 6 小米集団(シャオミ) スマホ大手・IoT家電
8 2801 2 iShares Core MSCI China ETF(iシェアーズ・コア MSCI・チャイナETF) ETF、MSCI中国
9 2823 11 iShares FTSE China A50 ETF (iシェアーズ・FTSE・チャイナ・A50) ETF、FTSE中国
10 941 17 中国移動(香港) (チャイナ・モバイル) 通信大手
※楽天証券内買付人数ベース。2022年7月1日~7月31日、国内約定日ベース。

 楽天証券における中国株式月間買付者数ランキングの7月トップとなったのは、トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン(2800)で、引き続き1位をキープしています。個別銘柄で人気のテンセントや、米国市場と香港市場に重複上場のアリババ、スマホ大手のシャオミのほか、MSCI中国やFTSE中国への連動を目指すETFもランクインしました。

 アリババ(9988)は、7月26日に香港市場において現在の「セカンダリー上場」から「プライマリー上場」へ切り替える方針を発表。

 中国本土をはじめ、アジア地域の投資家基盤拡大や流動性のさらなる向上を目的としていますが、「米国上場廃止リスク」低減の狙いもあるといわれています。早ければ年内に申請手続きが完了し、香港証券取引所と米国ナスダックのデュアルプライマリー上場となる予定です。

 センスタイム(0020)は2014年に創業され、人工知能(AI)を用いた画像認識技術を手がける中国最大手として知られています。日本のソフトバンクグループや中国のアリババ(9988)が大株主となっています。

 日本ではセンスタイムジャパンが2016年に設立され、画像認識技術・人工知能(AI)に関する研究開発を事業展開しています。前月には、サウジアラビアのキング・アブドラ金融地区(KAFD)とスマートシティーの構築において戦略提携するとも報じられており、話題を集めています。

注目すべきセクターをピックアップ!

 直近の米国市場において、コロナ後に加速しているインフレおよびそれを緩和しようとするFRBによる継続的な利上げが話題になっており、年初来から不安定な相場が続いています。それらのリスクヘッジ手段のアイデアとして、コモディティセクターに注目してみたいと思います。

 シンプルに考えると、現金の価値が下がる局面、投資家の資金先は実物資産へ流れ込みがちとなります。

 インフレに強いセクターとしては、エネルギーセクターもよく挙げられます。ただ、この直近約半年間に関しては、ロシアによるウクライナ侵略の影響から、原油や穀物、金などの価格変動が非常に激しい状況です。

 個別で原油や金に投資するよりも、コモディティ全体に投資する方が、リスク分散という観点では優位といえそうです。

 加えて、コロナ禍の約2年間、抑えられてきた消費者の購買意欲も無視できないでしょう。モノに対する消費旺盛となれば、やがては商品価格の押し上げにも影響するかもしれません。こうしたシナリオも、投資アイデアの一つとして参考になれば幸いです。