下げ始めを買わないためには？

　株価が下がってきたので買ったらさらに下がってしまい、その後、業績も悪くなり、結局、塩漬けになってしまったという方もいらっしゃるのではないでしょうか？

　個人投資家全体の月単位での投資行動をみると、下がったら買い、上がったら売るという逆張りの傾向があります。この行動は、一定の範囲で上がったり下がったりを繰り返すレンジ相場では機能しますが、レンジから放れる動きをしてきた途端に機能しなくなります。

　現在、世界的に金利上昇傾向にあることに加え、ウクライナ情勢もあり、景気が悪化するのではという声も増えてきています。今後、本当に景気が悪化して、株価が下がってしまうのかは何ともいえませんが、下げ始めを買わないためにどのようにしたらよいかについて、今回、取り上げてみたいと思います。

　まず、これまでの個人投資家の売買状況についてみてみましょう。

グラフ1 個人投資家売買状況と日経平均株価の推移

出所：日本取引所公表データを基にマネーブレインが作成

　グラフ1において、5,000億円以上買い越した月を枠で囲っていて、その後、企業業績が実際に悪化していった月を赤枠で示しています。この売買状況をみても、全体として、個人投資家は下がったら買い、上がったら売るという逆張りの投資行動をしていることがみて取れます。

　日経平均を投資対象として考えたときに、この個人投資家の行動は、日経平均が上がったり下がったりを繰り返すレンジ相場であれば利益は出そうですが、業績が実際に悪化する手前の赤枠の月のような下げ始めで買ってしまうと、その後のさらなる下げで資産が減ってしまうので、できれば赤枠のような月での買いは避けたいところです。

　ただ、ここで難しいのが、今後、業績が悪化するのか、しないのかです。悪化するのであれば買いを控えるどころか、現金化しておいたほうがよいということになりますし、悪化せずに業績が伸びるのであれば、下げたところは買っておいたほうがよいということになります。

　足もとでは3月の米国のFOMC（連邦公開市場委員会）において政策金利が0.25%引き上げられるなど、米国をはじめとして世界的に金利が上昇する中、ウクライナ情勢も加わり、景気が悪化し、業績悪化につながるという見方があります。

　一方で、一時期に比べて大幅な円安になっており、グローバルに展開している日本企業においては、海外の売上げ・利益を円換算したときの値が単純に増えるため、企業業績が悪くならない可能性もあります。