優待銘柄の動きは今どうなっている？

　まず、新型コロナウイルス感染防止の観点から直撃を受けているのが、「外食・レジャー・旅行」銘柄です。

　これらは「K字」の下向きに入っている優待銘柄も多く、優待メインで投資している方の思いは「一刻も早く新型コロナが終息してほしい」、そして、投資先の企業がコロナ以前のように売り上げを上げ、利益が回復することを待っている状態だと思います。もちろん私も同じ思いです。

　外食銘柄を中心に、2020年4月に出された全国的な緊急事態宣言を受け、優待券の期限延長が相次ぎましたが、デルタ株が拡大している現在では、優待券も延長に次ぐ延長で、どれがどう延長になっているのか、使う前に会社のウェブサイトで確認する状況です。

　そんな中で私が感じたことは、業績は厳しいものの優待を楽しみにしている株主や、優待人気で買い支えられている株価を考え、期限を延長しても「使ってほしい、店に来てほしい」、できる限り優待は廃止しないという、外食優待企業側の強い気持ちです。

　また、店舗での飲食が避けられている中で、企業側はテイクアウトに力を入れ、メニュー開発を進めたり、受け取りやすい店舗に変えるなど、「店内でも・テイクアウトでも」優待が使用できるよう、選択肢が広がったのはよかったと思います。さらに、温かいものや崩れやすいものも自宅までそのまま持ち帰れるような、テイクアウト容器の進化もうれしい驚きでした。

これからの優待はどう選ぶべき？

　ただ、現在の新型コロナ感染の拡大を考えると、外出を控えたい、他人との接触は最低限にしたいと思うのは当然のことです。ならば品物が自宅に届く優待銘柄、特に優待廃止のリスクが少ない自社製品の詰め合わせなどはお勧めと言えそうです。

　重たい飲料やお米などが玄関先まで届くのはありがたいですし、自宅での調理機会が増えた巣ごもり期間は、優待品のレトルト食品や簡単に調理ができる調味料などに大いに助けられました。私も巣ごもり期間中、優待在庫の棚卸しをして、自宅ご飯の充実を図りました。

はじめて優待実施企業数が前年比でダウン

　1年半近くになるコロナ禍での優待投資ですが、全体としては大きな変化はないものの、局地的な事件・事故はあったように思います。

　2020年1～12月の優待新設企業数は34社に対し、廃止が50社。株主優待の登場以来はじめて、優待実施企業数が前年比でダウンしました。

　そのうち優待廃止をした企業を見ると、業績悪化やTOB（株式公開買い付け）、MBO（経営陣参加の買収）での上場廃止などが多く、優待内容もクオカードや自社サービスの提供などが多かったように思います。

　なかでも私がショックを受けたのはトラスコ中山の廃止。いまだにちょっと引きずっています。

　2021年もこの流れはあまり変わらないようです。2021年8月末現在で優待新設企業は25社、廃止企業は36社と廃止企業の方が多く、コスト見直しから優待廃止は避けられないように思います。残念ながら廃止となった竹本容器（4248）の自社製品や出前館（2484）の自社サービスなどを楽しみにしていた方も多いのではないでしょうか。