先週のドル/円は「行って来い」相場

　先週のドル/円は、再び1ドル＝110円台で「行って来い」の相場となりました。米雇用統計の前日6月3日に発表されたADP米雇用統計や米新規失業保険申請がよかったことから、米長期金利が上昇し、ドル/円は110.30円近辺まで上昇しました。しかし、翌4日の米雇用統計の非農業部門雇用者数（NFP、Non Farm Payrolls）が予想を下回ったため、前日までに買い上げ過ぎたポジションの巻き戻しと110円台の売り意欲が強かったことから、ドル/円は再び110円台に留まることができませんでした。

　110円は、やはり心理的節目として強い水準であることが確認されました。110円は上がる時（円安）も下がる時（円高）も強い節目になりますが、110円以下で1年以上推移していたことから、現在では円高から円安に行く方向での強い抵抗ポイントとなっています。また、110円以下で長期間留まっていたことから、日本の輸出企業にとっては110円以上の売り意欲が強くなっているようです。日本の機関投資家も、110円以上ではヘッジ目的のドル売り関心は強いようです。

　5月の終わりと今回の動きによって110円前半と109円前半のレンジが形成されたことから、当面はこの狭いレンジを中心とした動きになりそうです。

　今回の米雇用統計では量的緩和縮小を急ぐ数字ではなかったことから、6月15～16日のFOMC（連邦公開市場委員会）では相場が翻弄されることはなさそうです。また、FOMC終了まではFRB（米連邦準備制度理事会）高官の発言が禁じられるブラックアウト期間に入るため、6月前半は相場の動きが乏しくなる可能性があります。

　米雇用統計のNFPは予想を下回ったものの、悲観する数字ではありませんでした。先月はNFPが予想100万人に対して26.6万人と発表されたため、ネガティブサプライズとなり、108.40円近辺まで下落しましたが、今回は予想65万人に対して55.9万人であり、悪い数字ではありませんでした。ただ、前日の雇用関連指標がよかったことから期待が膨らんだ分、その反動が大きくなったようです。期待と反動で相場は振らされましたが、相場を方向付ける数字ではなかったため、相場の方向を探るためには来月以降の雇用統計を待つしかなさそうです。