これまでにも触れてきたように、信用取引は資金効率が良く、収益機会の幅が広がるというメリットがありますが、その分だけリスクも伴います。

　信用取引について解説した書籍やウェブサイトでも、「信用取引はリスクもあるけど、きちんとそのリスクを理解してコントロールすれば大丈夫」的な説明がよく見受けられますが、信用取引のリスクとは何なのか、また、そのリスクのコントロールとは何なのかを理解することが大切です。

　まず、真っ先に頭に浮かぶリスクと言えば「株価の変動リスク」かと思います。当たり前ですが、株式取引を行っている以上、現物取引でも信用取引でも、日々の株価が上がったり下がったりすることで利益もしくは損失が発生します。

　現物取引の場合は株価の動きだけに集中することができますが、信用取引の場合は資金や株券を「借りて」取引しているため、株価の変動に加えて、信用取引で保有しているポジション（建玉）と、担保として証券会社に預けている委託保証金の状況を常に把握し、管理することが必要になってきます。

　新たに信用取引を始めることを「新規建て」といいますが、例えば信用取引で300万円の取引を行う場合、必要な担保（委託保証金）は、委託保証金率30％以上である90万円以上です（通常の制度信用取引の場合）。委託保証金率とは、新しく信用取引を始めるのに必要な担保の割合を示したものです。

　では、新規建てをした後は何に注意すれば良いのでしょうか？　結論から言ってしまうと「委託保証金維持率」というのが最も重要です。「維持率」とか「建玉維持率」「信用維持率」とも呼ばれています。言葉の通り、新規建てした建玉を維持するのに必要な委託保証金の割合を示したものです。ここからは維持率で表現を統一します。

　先ほどの例にならって、株価3万円の銘柄を100株、新規で買い建てしたいと思います。

　300万円の取引ですので必要な委託保証金は90万円以上ですが、ここではギリギリの90万円の委託保証金で新規買い建てをしたとします。話を分かりやすくするため、手数料等のコストは考慮しません。