【信用取引戦略】合併比率を使ったロング・ショート戦略：1分でわかる信用取引31

　今回のテーマですが、信用取引を使った「ロング/ショート戦略」についてです。ロング/ショート戦略とは、値上がりが期待できる割安銘柄を買う（ロング）一方で、同時に値下がりが予想される割高銘柄を売る（ショート）投資手法です。ロング/ショート戦略にはいくつか種類があり、以前（1分でわかる信用取引19）は「2つの銘柄間の価格差」に注目した手法を紹介しましたが、今回紹介するのは「合併比率」に注目する手法になります。

　例えば、A社とB社が「1対1」の比率で合併を発表したとします。発表した日の株価は、A社が1,000円、B社が800円だったすると、対等合併ですから、リクツの上では両社の株価はお互いに理論株価である900円に近づくことになります。この時、A社の売り建てと同時にB社の買い建てを行い、両社の価格差が縮小することで利益をねらうことができます。

　こうした例は多くの証券会社のサイトでも掲載されているほどポピュラーなものですが、実際には、合併比率がいつも1対1とは限りませんので、別の具体例も挙げてみます。

　2016年にファミリーマート（8028）とユニー・グループHD（8270）が経営統合したユニー・ファミリーマートHDの取引が2016年9月1日から開始されました。ファミリーマートがユニー・グループHDを吸収合併するなので、銘柄コードはファミリーマートの8028になります。また、合併比率は「1対0.138」です。

　合併比率が発表されたのは2016年2月3日でした。この日のファミリーマートの株価は5,820円、ユニー・グループHDの株価は792円でした。ファミリーマートを基準にすると、ユニー・グループHDの理論株価は、5,820円×0.138で803円となり、実際の株価は理論株価よりも1.4％ほど安くなっていると言えます。

　セオリー通りに行けば、ファミリーマート株を売り建て、ユニー・グループHD株を買い建てすることになります。また、裁定取引では取引金額をなるべく揃えることがポイントですので、ファミリーマート株の5,820円×100株（1取引単位）＝582,000円に対し、ユニー・グループHD株を792円×700株（7取引単位）＝554,400円の取引規模になりますが、このケースでは、思惑通りに価格差が縮小しても、投資金額に比べてねらえる利益はあまり大きくありません。

　また、参考までに、合併比率に基づくユニー・グループHDの理論株価と実際の株価（終値）の乖離率の推移を掲載します（ユニー・グループHDの取引最終日は2016年8月26日です）。

　合併比率が発表されてからの乖離率はおおむね-2.8％～+0.5％の範囲内で推移していました。そのため、敢えてロング/ショートのポジションを組まずに、乖離率の拡大時に買い建てし、縮小時に返済を繰り返す取引もアリかと思います。

　このように、合併比率に注目した「ロング/ショート戦略」で上手に利益を得るには、理論株価との乖離の大きさや取引金額など考慮する必要があります。さらに、合併が破談になってしまうリスクや、合併までの期間に配当金がある場合に理論株価を再計算する必要があったり、売り建て時の逆日歩発生なども想定しておく必要もあったりと、「決して悪くはないけど、実際のところ、ちょっと面倒」な取引手法なのかもしれません。

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