ショック級の下落でも、阿鼻叫喚の“総売り”ではない事を示す、天然ガス相場の上昇

　先週は、多くの銘柄が下落しました。主要国の株価指数、金や原油、穀物などのコモディティ（商品）、欧州や資源国の通貨が売られました。一方で、対主要国通貨でドルが上昇しました。

　株安、金（ゴールド）安、原油安、欧州や資源国の通貨安、そしてドル高。このような動きは、今年2月半ばから3月下旬にかけて発生した、現金化（強い不安心理が働き、ドルに回帰する動き）が進んだことで起こった“新型コロナ・ショック”に似ています。（4つのジャンルを横断した合計25銘柄の先週の騰落率については、今週の『ジャンル横断・騰落率ランキング』で詳細を述べています。）

　多数の銘柄が下落する中、天然ガスは＋5.0％上昇しました。需要が拡大する暖房シーズン前であること、週次の統計で在庫が予想よりも減少したことなどが要因と報じられていますが、筆者は、これらに加え、米大統領選挙関連の銘柄として注目が集まっていることが一因とみています。

　先週、トランプ米大統領がペンシルベニア州のシェールガス開発を肯定する旨の覚書に署名しました。ペンシルベニア州は、米大統領選挙の激戦州の一つです。同州の一部は、EIA（米国エネルギー情報局）が米国内に7つあると提唱する、シェールガス・オイルの主要地区の1つ“アパラチア地区”にあたります。

　アパラチア地区は、7地区で最もシェールガス（オイルではない）の生産量が多い地区で、7地区合計のおよそ40％を生産しています。化石燃料を主体とするエネルギー業界に逆風が吹く中、この地区で天然ガスを今よりももっと生産することを肯定したトランプ大統領の覚書は、天然ガス業界が衰退しない期待を膨らませたとみられます。

　地元の産業を活性化させる、トランプ大統領の“票集め”策が、足元の天然ガス相場の上昇の一因となっていると、筆者は考えています。

※ここで参照している天然ガス価格は、NY金や原油などと同じCME（シカゴマーカンタイル取引所）で取引されている先物市場の価格です。米国南部のルイジアナ州にある集積地であるヘンリーハブ（Henry Hub）の先物価格であり、さまざまな計算がなされて決まる日本の輸入価格と同一ではありません。

“ショック級”ともいえる下落の中でも、天然ガス相場が上昇したことを考えれば、材料さえあれば上昇する銘柄があることを示しています。つまり、今の市場環境は、阿鼻（あび）叫喚の“総売り”ではない、と言えます。

　とはいえ、先週は株安、金（ゴールド）安、原油安、欧州や資源国の通貨が、幅広く下落しました。“総売り”ではないものの、市場全体を覆う強い下落要因が、黒い雲のように垂れ込めている状況であることに、引き続き注意が必要です。

　次より、市場全体を覆う強い下落要因である“欧州の新型コロナ再拡大”について書きます。