米国株式市場の「もうはまだなり、まだはもうなり」
米国株式市場では、S&P500指数とナスダック100指数が50日移動平均線前後に自律調整(ガス抜き売り)に転じています。S&P500指数が最高値(9月2日)から7.0%、ナスダック100指数で10.9%下落したことで、目先は戻り売りを消化する日柄整理が必要となりそうです。
相場格言に「もうはまだなり、まだはもうなり」があります。「もう相場が天井(底)にあると思い、売り(買い)に転じても、まださらに一段の上げ(下げ)が待っている可能性がある」との意味です。
本年春の株価急落で「弱気相場入り」を悲観した投資家は、3月中旬を起点とした強気相場に乗り遅れました。一方で、7月と8月は高値を更新すると「高値警戒感」が広まっていたタイミングです。
米国議会が追加景気対策で合意に至らない混乱や大統領選挙(11月3日)を巡るワシントン情勢の行方次第で、上記した株価指数が100日移動平均線程度まで下落する可能性も否定はできません。
一方、FRB(米連邦準備制度理事会)は15~16日に開催されたFOMC(米連邦公開市場委員会)で「パンデミックからの米経済回復を支援するため、2023年いっぱいまで政策金利をゼロ付近に維持する」との見通しを表明しました。
金融緩和の長期化期待は、株式相場を下支えしそうです(過剰流動性相場)。とはいえ、大統領選挙で8月にバイデン候補を追い上げたトランプ大統領はいまだ劣勢です。
「オクトーバー・サプライズ」(後述)と呼ばれる事象が視界に入る時期でもあり、市場の乱高下リスクには注意したいと思います。
<図表1>米国株式市場の「ガス抜き売り」は一巡するか












































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