東京オリンピックどうなる？

　新型コロナウイルスの感染拡大を受けて史上初の延期となった東京オリンピック「東京2020」（注：名称は変更なし）は、2021年7月23日（金）～8月8日（日）の開催を予定、パラリンピック競技は2021年8月24日（火）～9月5日（日）に開催予定です。

　依然として世界での新型コロナウイルス感染が収束する気配を見せていないこと、予防ワクチンがいまだ開発されていないことなどから、開催を危ぶむ声があるのは事実です。

　IOC（国際オリンピック委員会）のトーマス・バッハ会長は5月20日、英BBC放送のインタビューで「2021年夏に開催できない場合は中止する」との見解を示しています。安倍晋三首相からも「来夏開催が『最後のオプション』（＝再延期は考えていない）」と伝えられたことも明らかにしています。

　一部でささやかれる「無観客開催」の可能性について同会長は「望んでいない」とした上で、「決めるべき時期が来たら、アスリート、WHO（世界保健機関）、日本側と協議する時間を与えてほしい」と強調しました。その後、7月10日付の仏スポーツ紙のインタビューでは「2021年の開催について自信を持っている」と前向きな回答をしています。

　実施できるかどうかを判断するタイミングについてIOCのジョン・コーツ調整委員長は「2020年10月が判断する重要な時期になる」との見通しをオーストラリア紙に示しています。開催国の国民である私たちは、夏が過ぎる頃には今まで以上にこの事柄について気を揉むことになりそうです。

　他方、例年より遅れて開幕したプロ野球リーグとサッカーJリーグの公式戦は当初無観客で行われ、7月10日に有観客試合（5,000人以内、または収容制限の50パーセント以下）が解禁されています。クラスター（感染集団）発生なしで推移していくと、にわかに来夏五輪開催への気運が高まってくると見られます。

　もちろんそれでも「海外からの観客の流入」には神経質になる部分が残ります。これについては各国の感染状況などが勘案されていくでしょう。