総悲観を織り込んできた株式はいったん自律反発

　2月下旬から総悲観に覆われてきた世界株式は、今週前半に急反発する動きをみせました。欧米を中心とするパンデミック（新型コロナウイルスの大流行）を警戒する一方、日米欧の中央銀行と政府が大規模な対策を発表し、市場と景気の下支えに「総力戦」で挑む姿勢をみせたからです。24日にダウ平均は＋2,112ドルと過去最大の上げ幅で反発し、日経平均は先週末比で約18％上昇しました（25日）。

　図表1は、米ダウ平均、日経平均、日米の「恐怖指数」（投資家の株価変動率予想）の推移を示したものです。急上昇していた恐怖指数が、総悲観の山を越える兆しをみせています。新型ウイルスの感染動向を楽観視はできませんが、ショート（売り）が加速してきた総弱気から自律反発した印象です。

　特に日経平均が急反発した背景としては、指数ベースのPBR（株価純資産倍率）が1.0倍を割り込んだ割安感、ドル/円の上昇（円安）、日銀のETF（上場投資信託）買入枠倍増、米国の大型景気対策期待、FRBによる「量的緩和再拡大」発表、東京五輪の延期方針決定による安堵感、一部値がさ株の急反発などが挙げられます。

　ただ、欧米の鎖国状態（国境封鎖）や移動制限で世界景気は鈍化しており、国内でも首都圏中心に感染者数の増加が加速し続けるなら個人消費への影響は甚大です。株式市場が戻り売りに押される可能性も否定はできません。

図表1：米国と日本の恐怖指数は「総悲観の山越え」を示唆

注：米国の恐怖指数＝S&P Volatility Index (VIX)、日本の恐怖指数＝日経平均ボラティリティ指数（VNKY）
出所：Bloombergのデータより楽天証券経済研究所作成（2019/1/1～2020/3/25）