OPECプラスもテレワーク。直接顔を合わせない会合は、スケジュール変更も起こり得る

　新型コロナウイルスの感染拡大を機に、日本のみならず、世界全体で“テレワーク”の普及が進んでいます。実は、OPEC総会も同様で、4月9日（木）の第9回OPEC・非OPEC閣僚会議（臨時）以降に行われた4回のOPECプラス関連の会合は、いずれも、ビデオ会議形式でした。

　ビデオ会議であれば、インターネットがつながり、パソコンなどの端末があれば、会議の参加者が一堂に会する必要はありません。

　2018年12月の会合の際、ロシアの代表がプーチン大統領と協議するため、ウィーンから一時帰国する一幕がありました。ロシアの代表が一時帰国したことがきっかけで、“会合は難航している”“減産が終わるかもしれない”、というムードが市場に伝わり、原油相場の一時的な下落要因になりました。

　最近はビデオ会議形式ですので、このようなことはありません。実際には、“会合の前倒し”が起きました。

　先週半ばまで、OPECのウェブサイト上に、第179回OPEC総会（定時）を6月9日（火）に、第11回OPEC・非OPEC閣僚会議を翌10日（水）に開催すると記載されていました。しかし、実際は、6月6日（土）に、2つの会合が行われました。