「原油劇場」大混戦。交錯する3つの伏線を読み解き、減産延長の行方を追え！

12月のOPEC総会で協議される来年4月以降の減産延長の有無。決定見送りの可能性も

　サウジアラビア政府要職の人事刷新、ドローン事件、エクアドルのOPEC（石油輸出国機構）脱退表明、ブラジルのOPEC加盟検討、アラムコのサウジ国内市場でのIPO（新規公開株）開始報道…この3カ月の間に今後の原油市場を左右するさまざまな大きな出来事が起こりました。

　また、およそ1カ月後の第177回OPEC定時総会（12月5日）、第7回OPEC・非OPEC閣僚会議（12月6日）を前に、これらの会合でOPECプラス(石油輸出国機構=OPECと、非加盟国で構成される組織)が、2020年3月で終了する原油の減産を延長するのか、やめるのか、延長するのであれば強化するのかしないのか、などさまざまな思惑が飛び交っています。

　先述のさまざまな出来事は、いずれもこれらの会合へのプロセス上にあると筆者は考えています。

　点と点が、12月5、6日の会合で結ばれるのではないか？　ということです。材料は点ではなく、俯瞰して注視することが重要です。

　会合では、「延長か？　終了か？」「延長するのであれば強化か？　緩和か？」だけでなく、2020年2月下旬か3月中に臨時総会（第178回OPEC総会、第8回OPEC・非OPEC閣僚会議）を開催する前提で、2020年4月以降の減産の方針についての結論を先送りする可能性もあります。

（先送りも含め）決定された方針は、原油相場の行方を左右する大きな材料になります。減産を強化した上で長期間延長することになればどうなるでしょうか？　OPECプラスの減産が弱まる気配が見られない米国の供給圧力を相殺し、世界の原油の需給バランスが引き締まる期待が高まり、OPECプラスという組織は足並みがそろっているという印象が広がり、原油相場は上昇する可能性があります。

　一方、減産終了となれば、需給バランスがさらに緩み、OPECプラスの組織力が低いことが露呈され、4年3カ月にわたって行われた減産が終わったという喪失感とともに、原油相場は下落する可能性が出てきます。

　重要な会合の決定事項を考える上で、この3カ月間に起きたさまざまな出来事を伏線と考え、会合の意味と今後の動きを考えます。

図：ニューヨーク（NY）原油先物価格（期近、月足、終値）