長期的な時間軸で比較検証する内外株式リターン

　世界市場は、米金融政策を巡る不透明感とトランプ大統領による対中関税第4弾発令に伴う貿易摩擦激化不安で動揺。米国株下落を引き金にしたリスク回避姿勢の強まりが、米国債利回り低下を介してドル安・円高に繋がり、国内市場も先物主導の売りで日経平均は2万1,000円割れまで下落しました。投資家のなかには、外部環境の悪化や市場心理の冷え込みを前に、「株式資産の状況を見るのが怖い」という方も増えているようです。

　望ましくない投資行動としては、「下がると怖いので売り、上がると焦って買う」を繰り返し、市場が乱高下するなかで資産を減らしてしまうことが挙げられます。最近株価を急落させたのはパウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長やトランプ大統領の発言の影響です。投資対象が国内株式のみで短期売買に終始して「実現損」を繰り返しているとすれば「もったいない」としか言いようがありません。

　こうしたなか、市場参加者の一喜一憂に左右されない投資法として注目されているのが、米国市場を中心とする長期グローバル投資です。図表1は、日本株式、外国株式、米国株式の長期総収益（ドルベースの配当込みリターン）を比較したものです。

　平成元年（1989年初）を100とした場合の国内株式（TOPIX）はいまだマイナス圏ですが、外国株式は約14.9倍、米国株式は約19.4倍に成長してきました。株式の短期的な変動をノイズ（雑音）と認識し、長期の視野で「グローバル積立投資」を検討する好機にしたいと考えています。

図表1：内外株式のパフォーマンス（総収益指数/1989年初来）を比較

＊米国株式と外国株式の総収益指数は配当込みドルベース、（出所）Bloombergより楽天証券経済研究所作成(2019年7月末）